世界
ウクライナ軍は9月、大型の無人機に戦闘ロボットを吊り下げてロシア軍陣地の背後に投下する史上初のロボット・ヘリボーン攻撃を行った。さらに10月19日には、多数の地雷で陸路での救出が困難な前線から、最大積載量130キロの大型無人機を改良して負傷兵1人を空路で救出したと発表した。 大型無人機と戦闘ロボットによる史上初のヘリボーン攻撃 ウクライナ軍は9月、大型の無人機（ドローン）に戦闘ロボットを吊り下げて運搬し、ロシア軍陣地の背後に投下する史上初のロボット・ヘリボーン攻撃を実施した。フォーブス ジャパン編集部の報道によると、作戦を遂行したのは第93独立機械化旅団無人地上システム大隊「オルター・エゴ」である。同大隊の指揮官でコールサイン“エレクトリック”と呼ばれる人物が取材に対して明らかにした。ウクライナ軍は作戦の成功を受けてこの取り組みをさらに拡大させている。遠隔操縦ロボットによる攻撃は、今後の一般的な戦術になる公算が大きい。原理的には、ロボットをさらに遠くまで送り込むことも可能だという。「やろうと思えば、どこへでも行けます。モスクワでもね」とエレクトリックは話している。 前線の負傷兵を大型無人機で初めて救出する作戦の全貌 ウクライナ陸軍は19日、ロシア軍と戦闘が続く前線地帯から負傷した兵士1人を無人機でつり上げ、救出したと発表した。読売新聞の報道によると、ウクライナ軍はこれまで負傷者の搬送に無人車両を導入してきたが、無人機を使った空路での救出作戦は今回が初めてとなる。陸軍は現場一帯に地雷が多数設置されているため、陸路での救出は困難と判断した。軍事専門メディア「オボロンカ」の情報として読売新聞が伝えたところでは、北東部の前線地帯から15キロ以上離れた施設に兵士を搬送したとみられる。軍は最大積載量130キログラムの大型無人機を改良するなどし、約6か月かけて今回の作戦を準備していたという。 遠隔操作と安全装置の工夫による緻密な救出劇 陸軍は19日、遠隔操作で着陸した無人機に兵士が自ら体を固定した後、浮上する様子を収めた動画をSNSで公開した。読売新聞の報道によると、軍は安全装置の使い方などを伝える動画を収めた携帯電話を無人機で兵士に届け、具体的な救出方法を説明した。飛行中の敵による攻撃を防ぐため、おとりの無人機も複数飛ばすという周到な措置が講じられた。前線地帯では、ロシア軍に進路を絶たれて無人車両が近づけないケースもある。こうした状況を背景に、ウクライナ陸軍は「救出の新たな段階だ」と強調し、無人機による空路搬送の導入を本格的に検討する方針を示している。 写真：西日本新聞me 独自開発の空挺ロボット「デサントニク」の投入 ウクライナ軍は今年の1年間で各種の無人車両（UGV）を5万台以上調達した。最前線への物資輸送や負傷者・遺体の後送、地雷敷設、自爆攻撃などに使われている。第3独立強襲旅団は、2026年末までに前線部隊の約30％をUGVに置き換える計画を進めている。しかし従来のUGVは、20kg程度のものを運ぶ大型マルチコプターにとって重すぎた。そこでオルター・エゴは独自のUGVである「デサントニク（空挺兵）」と、その投下機構をわずか10日間で開発した。フォーブス ジャパン編集部によれば、この機体は全地形対応の車輪を備え、1回の充電で数時間走行できるコンパクトな遠隔操縦車両である。設計にあたってはウクライナ政府の防衛テックアクセラレーター「Brave1（ブレイブ・ワン）」の支援を受けた。 ウクライナ軍はいかにして水陸両用ロボットを前線で活用しているのか 過酷な戦場における無人化技術の急速な拡大 デサントニクの投入には複雑な手順が必要となる。エレクトリックがフォーブス ジャパン編集部に語ったところによると、デサントニクは後方地域で戦闘準備を整えたのち、前方へ運ばれてドローンに取り付けられる。ドローン操縦士がロシア軍陣地の10km以上後方の場合がある特定の地点まで飛行させ、UGV操縦士の制御下でデサントニクは切り離されて地上を走行し任務にあたる。運搬したドローンはそのまま基地へと帰還する仕組みだ。陸路が使えない過酷な前線において、こうした無人機や無人車両の活用は人間の代わりとして極めて重要な役割を果たしている。ウクライナ軍は技術の改良を重ねて前線での利用を急ピッチで進めており、戦場における無人兵器の比率は今後さらに高まる見通しである。 関連情報: ウクライナ軍の第93旅団、水陸両用地上ドローンで40km超の補給任務に成功と発表 · ウクライナ軍「ヴィヴァルディ作戦」で自爆ロボットの空中投下を展開、250人以上が投降したと発表 写真：読売新聞
エンタメ
NintendoがNintendo Switch Onlineの「ゲームボーイ」アプリに3つのクラシックタイトルを追加すると発表しました。
科学＆テクノロジー
ソニーは日本国内において、最後となる単体型Ultra HD ブルーレイプレーヤーの出荷を停止した。
企業
米大統領ドナルド・トランプと家族が共同創業した暗号資産ベンチャー「ワールド・リバティ・フィナンシャル」に対し、競合企業サークルの株主が連邦地裁に提訴しました。
日本
今年のプロ野球ドラフト会議におけるセ・リーグBクラス球団の採点が発表された。中日が85点、ヤクルトが80点、広島が75点となり、各球団の補強方針や課題が浮き彫りとなっている。 中日が85点でセ・リーグBクラス最高評価を獲得 中日は支配下6人、育成2人の計8人を指名し、85点という高評価を得た。1位入札で渡部海捕手を外したものの、外れ1位で近畿大の最速156キロ右腕である宮原廉投手の交渉権を獲得した。昨年のドラフト1位指名である中西聖輝とは異なるタイプの投手であり、投手陣の強化に最適な選手を指名できたと言える。さらに、岡林勇希の故障離脱によりセンターを守れる外野手の層の薄さが露呈していたため、2位で王子の柴崎聖人を指名し、1年目から一軍での活躍が期待できそうだ。3位の前嶋藍捕手や6位の清水智裕捕手をはじめ、捕手を獲得して既存戦力との差別化を図るなど、バランスの取れた高評価のドラフトとなった。. ヤクルトは野手の長打力強化へ上位4人を野手で固める ヤクルトは80点と評価され、1位では社会人ナンバーワン打者と称される東京ガスの藤澤涼介外野手を単独指名し、中村優斗、松下歩叶に続く3年連続での一本釣りに成功した。. 広島は75点で手堅い上位指名を行うも高校生指名なし 広島は75点の評価となり、1位では大学生内野手でナンバーワンの呼び声が高い亜細亜大の山原宝内野手を単独指名した。. 中日の中山指名から見る社会人・大学生の活用法 上位指名における即戦力の獲得方針は各球団で明確な違いを見せている。中日は外れ1位の宮原廉をはじめ、社会人の柴崎聖人を2位で獲得し、即座の戦力化を狙う姿勢を示した。ヤクルトも社会人最高峰の呼び声高い藤澤涼介を1位で引き当て、長年の課題である長打力不足の解消へ向けて着実に駒を揃えている。広島も亜細亜大の山原宝や立命大の西野啓也といった実績ある大学球界の主力級を上位で占めた。各球団とも高校生の将来性に大きく張るよりも、数年以内に一軍の主軸として計算できる選手を優先する傾向が強まっている。 育成枠を含めた指名者数と今後のチーム編成 今回のドラフト全体を見渡すと、支配下と育成を合わせた総指名者数は球団ごとに異なる戦略を反映している。ヤクルトは支配下7人、育成3人の計10人と最も多くの選手を確保した。中日は支配下6人、育成2人の計8人、広島は支配下6人、育成3人の計9人となっている。各球団とも近年の一軍成績を立て直すため、それぞれの弱点補強に特化した選択を行った。今後は獲得した選手たちが春季キャンプやオープン戦を経て、どれだけ早く一軍の舞台へ適応できるかが問われることになる。
世界
2026年10月にオハイオ州バンダリアのバトラー高校で開かれた中間選挙の集会でドナルド・トランプ米大統領が放った粗野な言葉遣いは、アンドリュー・ジャクソンの歴史的な悪態に比べればまだ穏やかなものであり、米国政治における議論を呼び起こしているとYahoo!ニュースが報じている。. トランプがオハイオ州の集会で見せた下品な言葉遣い 2026年10月、オハイオ州バンダリアのバトラー高校で中間選挙の集会が開催された。その壇上でドナルド・トランプ米大統領は再び汚い言葉を口にした。トランプは「とにかく投票に行ってくれ……そうすれば……俺たちは圧勝する！ そして、あいつらのケツにぶち込んでやる。いいな」と集まった支持者に向けて呼びかけた。こうした過激なレトリックや下品な言葉遣いは、近年の政治集会において珍しいものではなくなっている。 歴代大統領で最も口が悪かったアンドリュー・ジャクソン しかし、トランプの口の悪さは歴史上の人物と比較すると見劣りする。トランプが自分以外で最も気に入っている大統領である、19世紀の第7代米大統領アンドリュー・ジャクソンは、さらに強烈な暴言癖の持ち主だった。ジャクソンが飼っていたオウムの「ポル」は、主人の真似をしてあまりにも多くの汚い言葉を覚えてしまった。その結果、1845年のジャクソンの葬儀の際には、参列者の前で鳴き声を上げないよう家の外に追い出さなければならなかったという逸話が残されている。 政治家の汚い言葉が有権者に与えるアピール手法 民主党や左派勢力は、トランプのこうした言葉遣いを「大統領としての品位」の問題と結びつけて強く批判している。しかし、政治家があえて汚い言葉を使うこと自体、現代の政治においては一つの計算された手法となっている。綺麗事ばかりを並べる従来の政治家とは違うという印象を有権者に与えるための、極めて手っ取り早い手段として機能している側面がある。 SNSやネット上に寄せられた有権者たちの激しい賛否 オハイオ州でのトランプの発言を伝えたYahoo!ニュースの記事に対しては、読者から多くのコメントが寄せられた。「大統領がどう振る舞い、どう話すべきか、実にいいお手本だな」という皮肉交じりの声や、「30年前、キリスト教徒たちはビル・クリントン大統領の行いに激怒していた。それが今では、道徳や家族の価値観について、ここまで基準を引き下げてしまった。まったく驚きだ」といった批判的な意見が並んだ。批判の根底には「MAGAの連中は喜んでいるが、まともなアメリカ人は、こんな大統領らしからぬ醜態にうんざりし、恥ずかしく思っている」という強い反発がある。 大統領の品位と口の悪さを混同する議論の行方 トランプが大統領の品位を貶めたと主張するための証拠は、これまでの言動を含めて数多く存在する。だが、大統領個人の口の悪さだけに焦点を当てるならば、ジャクソンのような歴史的先例に照らしてトランプはむしろ可愛い方だといえる。品位の問題と単なる言葉遣いの荒さを同一視する議論は、有権者の間で今後も分断を生み続けることになる。 ドナルド・トランプの暴言・失言・迷言17選#大統領選#トランプ#shorts
健康
モデルナとメルクが共同開発する個別化mRNAがんワクチン「インティスメラン」について、第3相臨床試験の詳細なデータが欧州臨床腫瘍学会（ESMO）で発表された。
世界
欧州連合（EU）が15歳未満のSNS利用制限を打ち出し、オーストラリアが16歳未満の禁止に踏み切る中、日本国内では一律の年齢制限に対して慎重な議論が続いています。各国の法規制やプラットフォームによる年齢確認のあり方について、watch.impress.co.jpなどが報じています。 EUの法案発表と日本国内における一律禁止への慎重姿勢 欧州連合（EU）の欧州委員会が「EU子ども法案（EU KIDS Act）」を発表した一方、オーストラリアでは16歳未満の利用防止が事業者に義務付けられ、日本でも総務省やこども家庭庁の有識者会議が年齢制限や年齢確認について議論を行っている。. Metaが示すSNS一律禁止への懸念と保護者承認の必要性 Metaの安全対策グローバル責任者であるアンティゴネ・デイビス氏は21日、一律の年齢制限について、規制対象外のサービスへの移動や年齢の偽装を招き、かえって子どもの安全を損なう恐れがあると懸念を表明しました（Impress Watch報道）。同氏はアプリダウンロード時に保護者の承認を求める仕組みについて、日本国内でも導入を望む考えを示しています。子どもが年齢を偽って成人として登録した場合、望ましくない相手からの接触を防ぐ機能や、保護者による見守り機能などが外れてしまうリスクが指摘されています。 写真：東京新聞 AIを活用した年齢推定と各プラットフォームの対策 自己申告の限界を補うため、主要なSNSやサービスではAIなどを用いた年齢推定の導入が進んでいます。Instagramを運営する米Metaは、10代の可能性が高いアカウントをAIで見つけ出して10代向け保護設定「ティーンアカウント」へ切り替えるテストを米国などで実施してきました。一方、Discordは2026年3月から全世界の全利用者を初期状態で10代扱いし、独自の年齢推定モデルで成人を見分ける方式を採用しています。また、RobloxやChatGPTも、チャットや未成年向け保護の適用に向けて年齢予測や顔認証による確認を導入し始めています。 身分証提出に伴うリスクと誤判定という課題 年齢確認の厳格化に伴いリスクとなる本人確認書類の漏えいに関して、タイムズカーやDiscordでの情報流出が発表されているほか、年齢推定の手法では判定境目の年齢前後で誤判定が起きる課題も指摘されている。. 家庭での対話と今後のルールづくりの行方 ITジャーナリストの鈴木朋子は、子どもがSNSを始める際に親子で利用目的やリスクを話し合うことの重要性を指摘しています（Impress Watch報道）。特定のサービスだけに対策が限られると、子どもが別のサービスへ移動する抜け道が生じるため、各プラットフォームや行政が連携した安全対策が求められています。こども家庭庁の有識者会議は年内に最終報告書をまとめる予定であり、SNS事業者への年齢確認の義務付けを含めた具体的なルールづくりに向けた議論が続いています。
日本
木曜日の午前、アルカディア市内の住宅で十代の少女が銃撃されて死亡する事件が発生し、容疑者として特定された20歳の男が、およそ1時間後に逃走先のパサデナ市内で自身の身体を撃って重体と…
日本
オクラホマシティ・サンダーは22日、ホームのペイコム・センターでデンバー・ナゲッツを96-84で破り、新シーズンのホーム初戦を勝利で飾りました。
世界
中国チベット自治区のナクチュ市バチェン県で木曜日の夜、マグニチュード7.0の強い地震が発生し、少なくとも16人が死亡、多数が負傷しました。
エンタメ
シンガー・ソングライターのレイが、2026年10月22日に英ニューカッウルのユーティリティ・アリーナで開催された授賞式で、セカンド・アルバム『ディス・ミュージック・メイ・コンテイン…
世界
在韓米軍の高官らが21日、相次いで発言し、半島有事の対応にとどまらずインド太平洋地域の対中国けん制や米国の任務に投入される可能性を示唆した。チョソン・オンスオンラインなどが報じた。米韓同盟の役割拡大を巡る議論が緊迫している。 在韓米軍第8軍司令官が半島外への兵力展開に言及 在韓米第8軍司令官のジョセフ・ヒルバート陸軍中将は21日、香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）との電子メールインタビューで、在韓米軍が韓半島の脅威だけに近視眼的に集中したり、他の任務を遂行できないと主張したりするのは無責任だと述べた。京畿道平沢のキャンプ・ハンフリーズに本部を置く第8軍は兵力約1万7000人を擁し、半島有事の地上作戦の中核を担う。ヒルバート中将は、同部隊が国家指揮当局が必要とする場所に配置できるように訓練するグローバル戦力の一部であると強調し、国家指揮権者の命令に従って必要な場所に配置できるよう備えを整えていると語ったと、ハンギョレ新聞が報じた。 写真：JBpress 駐韓米国大使が韓国にインド太平洋でのリーダーシップを要請 ミシェル・スティール駐韓米国大使は21日、在韓米国商工会議所が主催した「変化する世界の中の米韓同盟」特別昼食会で、韓国はもはや米国が保護してやらなくてはならない国ではないと述べた。中央日報日本語版の報道によると、スティール大使は今こそ米国と共にインド太平洋地域を主導すべき時だと強調し、経済・安全保障分野で米国の対中けん制戦略に積極的に参加することを求めた。また、韓国による3500億ドル規模の対米投資や国防費のGDP比3.5％への増額約束に言及しつつ、詳細事項の履行に向けた協議が残っていると付け加えた。韓国のデジタル市場規制については非常に大きな障壁があったと指摘し、米国企業が差別されることなく公平な競争の場で競争する資格があると強調した。 米韓連合軍司令官が年間を通じた訓練と作戦継続能力を主張 在韓米軍のエグザビエル・ブランソン司令官は21日、在韓米国商工会議所の懇談会で、韓半島の即応態勢を維持するためには年間を通じて訓練を行わなければならないと明らかにしたと、中央日報日本語版が伝えた。ブランソン司令官は、年2回の演習に即応態勢を依存することはできないと指摘し、韓国の造船業などの製造能力を活用して域内の米軍装備の整備を拡大する地域持続支援拠点構想も強調した。2024年9月にハンファオーシャンが米海軍の補給艦ウォリー・シラーの保守・修理・整備（MRO）を行った事例を挙げ、海洋だけでなくあらゆる領域で協力が可能だと語っている。 写真：ハンギョレ新聞 今後の米韓同盟における安全保障体制と戦略的柔軟性の調整 トランプ政権が追求する戦略的柔軟性の下、在韓米軍の役割は従来の対北朝鮮抑止からインド太平洋域内の紛争へと広がりを見せている。今年1月に発表された国防戦略では、韓国が限定的支援の下で対北朝鮮抑止の主要な責任を負う一方、第1列島線に強力な拒否的防衛態勢を構築することが明記された。米国の対中けん制戦略と韓国が目指す戦作権移管や自主国防の構想がどのように折り合いをつけるのか、今後の米韓安保協議などの場でどのような合意が形成されるのかが注目される。 関連情報: 戦時作戦統制権の移管めぐる在韓米軍司令官の発言に韓国与党が反発
日本
SteelSeriesは、超広帯域ワイヤレス技術「UWB」を搭載した新型ゲーミングマウス「Sensei Pro」「Rival Pro」を発表した。フルサイズが53g、Miniサイズが49gの超軽量設計を採用し、参考価格は33,310円（税込）でブラックが11月20日に発売されると、gamerszone.jpが報じた。 UWB技術と8,000Hzポーリングレートの導入 従来の2.4GHz帯の混雑を避けるため、新シリーズでは7.25GHzから9GHzの周波数帯を利用する超広帯域ワイヤレス技術「Ultra-Wideband（UWB）」を採用している。約20倍の帯域幅と複数のワイヤレスチャンネルを同時に活用し、安定した接続と低遅延を実現したとgamerszone.jpは伝える。さらに最大8,000Hzのポーリングレートに対応し、一般的な1,000Hzのマウスと比較して最大8倍の高速応答を可能にしている。 ホットスワップ対応バッテリーと4つのモデル展開 本体重量はフルサイズが53g、Miniサイズが49gの超軽量設計となっている。独自の「Infinite Power System」により、ホットスワップで交換可能な2つのバッテリーを備え、片方を使用しながらもう片方を充電できる仕組みだ。これにより充電によるゲームプレイの中断を防ぎ、8K設定時で最大32時間、1K設定時で最大120時間の使用を実現している。ラインアップは左右対称の「Sensei Pro」とエルゴノミックデザインの「Rival Pro」を軸に、それぞれフルサイズとMiniサイズを用意した全4モデルで展開される。 高精度センサーと発売スケジュール センサーには最大42,000DPI、800IPS、70Gに対応する「TrueMove 42K Pro」オプティカルセンサーを搭載し、微細な動きも正確に捉える。最大1億回のクリック耐久性と0.35msの応答速度を持つ光学式スイッチも採用された。販売価格は33,310円（税込）となっており、ブラックモデルが2026年11月20日より全国の家電量販店やAmazon.co.jp、楽天市場で順次発売され、ホワイトモデルは2026年12月中旬以降に発売される予定である。 秋葉原でのポップアップイベント開催 発売に先立ち、2026年10月23日から25日までの3日間、東京・秋葉原の「LIFORK AKIHABARA II」にてポップアップイベントが開催される。会場では実機を手に取って操作感を試すことができるほか、人気ストリーマーやクリエイターを招いたトークショーや対戦コーナーが実施される予定だ。イベントの詳細はSteelSeries Japan公式Xアカウントで随時公開される。 関連情報: SteelSeries、UWB接続・バッテリー交換対応マウス4機種を発表
日本
千葉県印西市の北総線・印西牧の原駅前にある大型商業施設「BIG HOP（ビッグホップ）」の敷地内に、データセンター（DC）2棟を併設する新たな再開発計画が急浮上した。東京新聞の報道で明らかになったもので、周辺住民の間では火災リスクや騒音への不安に加え、市の姿勢を巡る反発が広がっている。 印西牧の原駅前の商業施設でDC再開発計画が急浮上 千葉県印西市では、インターネットや人工知能（AI）などの情報処理を担うデータセンターが集中立地する中、新たな建設計画が明らかになった。9月29日に開かれた市議会全員協議会で報告されたもので、駅前の大型商業施設「BIG HOP（ビッグホップ）」の敷地内にデータセンター2棟を併設する内容となっている。施設の周辺には住宅街も立ち並んでおり、まちづくりのあり方が問われる事態となっている。東京新聞が報じた。 写真：ｄメニューニュース 住民説明会で浮き彫りになった火災リスクと騒音への不安 10月10日と11日に開催された周辺住民向けの説明会では、事業者側や市から計画内容が示された。出席者からは、AIなどを支えるインフラとして肯定的な声が上がる一方で、地震発生時の重油など非常用発電機燃料による火災リスクや、住宅街に近い場所での騒音・排熱を懸念する声が上がったと東京新聞は伝える。ビッグホップはスーパーや飲食店、観覧車などを備える複合施設で、施設の老朽化や収益の伸び悩みから再開発が進められているが、計画地の半分程度は用途が未定のままである。 中立姿勢をとる藤代健吾市長への解職請求の動き 藤代健吾市長は自身のX（旧ツイッター）で、今回の計画に対して「市としては現状、中立の立場です」と述べるにとどまっている。これに対し、計画地付近に住む70代の男性は、議会報告から説明会までの動きが唐突であるとして「出来レース」ではないかと疑う声を上げていると東京新聞は報じている。隣接する千葉ニュータウン中央駅前でのデータセンター計画を巡る経緯もあり、住民側は22日に藤代市長のリコール（解職請求）を目指す準備会を設立すると発表した。 写真：ソフトバンク 広がる住民の不信感と進む訴訟の行方 千葉ニュータウン中央駅前の計画では、藤代市長が当初は異論を唱えながら後に建設容認の姿勢へ転じた経緯がある。建設に反対する住民らは、違法性や不当性を主張して市や建築確認を行った民間企業を相手取り、千葉地裁で訴訟を起こして係争中である。住民運動に携わる服部吉宏さんは、データセンターの問題に対して主体性を発揮しない市長に市政を任せることはできないと訴えていると、東京新聞が伝えている。市の担当者は、さらなるデータセンター増設の可能性について否定せず、今後は可能な限りの情報開示と対話に努める方針を示している。 関連情報: 印西市でデータセンター計画に住民反発、説明会に600人
世界
英メディア「オブザーバー」が発表した2026年AI都市指数で、ソウルが世界3位に選ばれた。米サンフランシスコとニューヨークに続く順位で、北京やパリ、ロンドンを上回る。また、釜山はエクスペディアの2027年の旅行先5位にランクインするなど、韓国都市の国際的な評価が相次いで高まっている。 ソウルがAI都市指数で世界3位に浮上 英メディア「オブザーバー」が発表した2026年AI都市指数ランキングで、ソウルが世界3位に入ったとソウル市が22日に発表した。AI投資とイノベーション、導入・活用の3分野50指標を評価した結果、ソウルを上回った都市は米サンフランシスコとニューヨークの2都市のみとなる。ソウルは中国・北京、フランス・パリ、英国・ロンドンよりも上位に位置付けられた。 導入・活用分野で世界1位を記録したソウル ソウルは評価対象の3分野のうち、導入・活用分野で世界1位を獲得した。これは企業や政府、教育現場において、人工知能が広く使われている実態を示している。オブザーバーは、AI分野でソウルが米国外で最も際立つ都市として浮上したと評価している。ソウル市関係者は、韓国に対する世界の関心と変化した地位を反映した結果とみられると述べている。 相次ぐ国際ランキングでの上位進出 ソウル市は今月6日、米旅行専門誌「コンデナスト・トラベラー」の読者投票で世界最高の大都市1位に選ばれたことを明らかにしている。さらに3月には、英メディア「タイムアウト」が発表した世界最高の都市ランキングにおいて、昨年の42位から今年は9位へと大きく躍進した。相次ぐ海外メディアや専門誌からの高い評価は、国際社会における同市の存在感を裏付けるものとなっている。 釜山がエクスペディアの旅行先ランキングで5位に 世界的旅行サイト「エクスペディア」が選ぶ2027今年の旅行先で、釜山市が世界5位に選ばれたと釜山市が21日に発表した。エクスペディアは世界の利用者による航空券や宿泊施設の検索量を分析し、関心が集まった旅行先10カ所を選出している。昨年9月から今年7月までの検索量を前年同期と比較した結果、釜山の検索量は前年より50％増加した。 外国人訪問客が急増する釜山の観光資源 エクスペディアは釜山について、活気あるビーチと市場、大都市のエネルギーを同時に楽しめる場所として紹介している。主な観光地としては、広安里海水浴場や海雲台海水浴場、新世界センタムシティなどが挙げられている。今年1月から8月までの外国人訪問客は343万4620人を記録し、前年同期比で45.9％増加した。この数字は、昨年の年間訪問客364万人に早くも迫る勢いを示している。 周辺都市と連携する今後の観光プログラム開発 釜山観光公社のイ・ジョンシル社長は、ソーシャルメディア上で釜山を再び訪れたいという気持ちを「釜山病」と呼ぶほどの人気を集めていると説明している。今後は、蔚山や慶南などの周辺都市と連携した観光プログラムの開発を進めていく方針だ。相次ぐ国際的な評価を背景に、韓国の各都市はさらなる誘客や都市力の向上に向けた取り組みを継続する見通しである。
日本
シカゴ・ベアーズのキッカー、カイロ・サントスが現地時間の木曜夜に行われたニューイングランド・ペイトリオッツ戦でキャリア最長となる58ヤードのフィールドゴールを成功させ、30対24で…
エンタメ
DCスタジオの新作映画『Clayface』が北米の3,400以上の劇場で封切られ、週末の興行収入は国内で2,500万ドルから3,000万ドル、海外で2,000万ドルから2,500万…
