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早瀬ノエル、SNS投稿「なぜ消した?」 仲川瑠夏休養で広がるファンの懸念 日本

FRUITS ZIPPER仲川瑠夏の活動休止と早瀬ノエルの投稿削除をめぐる波紋

アイドルグループ「FRUITS ZIPPER」の仲川瑠夏が医師の診断により当面の間活動を休止すると10日に発表され、メンバーの早瀬ノエルがXに投稿したメッセージを後から削除したことをめぐり、SNS上で波紋が広がっているとzakzakが報じた。 仲川瑠夏の活動休止とドクターストップの発表 アイドルグループ「FRUITS ZIPPER」(通称・ふるっぱー)の仲川瑠夏が、体調不良のためドクターストップがかかり、当面の間活動を休止して休養に専念することが10日に発表された。グループの公式Xは同日、「医師の診断の元、引き続き一定期間の休養が必要と判断いたしました」と報告している。これに伴い、明日以降に予定されていたイベントへの出演を当面の間見合わせることになった。現在開催中の全国ツアーは、残る6人のメンバーで継続される。また、今回の出演見合わせに伴うチケットの払い戻しやイベント振替の予定はないと公式アカウントは伝えている。 早瀬ノエルの投稿削除をめぐるファンの困惑 仲川の休養発表を受け、早瀬ノエルをはじめ、真中まな、鎮西寿々歌、櫻井優衣、松本かれん、月足天音の各メンバーがXを通じてメッセージを投稿した。しかし、早瀬の投稿はしばらくして削除された。理由について公式な説明はないが、ポストの中に仲川の休養をめぐって「メンタル面での不調」が関係していることを示唆させるような文言が含まれていたとzakzakは報じている。早瀬のみが投稿を取り下げたことで、ファンからは「なぜ消した?」や「言葉選びを気にしたのではないか」と困惑や動揺の声が広がっている。 SNS上で過熱する不仲デマと運営側の警告 投稿削除という事象に対し、SNS上ではまとめ系アカウントを中心に過剰な反応が起きている。過去にネット上で囁かれたメンバー間の「不仲説」や対立構造の噂と無理やり結びつけ、「意味深な行動」と煽るような批判的トーンの投稿が散見されている。しかし、これらの不仲説は根拠のない憶測にすぎない。所属事務所のアソビシステムは9月26日の段階で、事実と異なる内容による批判や、憶測に基づく投稿に対し、発信者情報開示請求を含めた法的措置を講じる可能性があると強く警告していた。 情報が独り歩きするSNSリスクの実態 メンバーの心身を守るための休養期間であるにもかかわらず、投稿の削除という行為そのものが新たな憶測を呼ぶ事態となった。情報が瞬時に拡散される現代において、「消した事実」は時に投稿内容以上に独り歩きするリスクを抱えている。アソビシステムは9月26日の告知において、事実と異なる内容による批判や憶測による投稿、メッセージの送信が「本人の心身に大きな負担を与えるだけでなく、健全な芸能活動の継続を困難にするおそれがございます」と訴え、適切な距離を保った応援を求めていた。 残る6人での全国ツアーと今後の見通し 仲川が療養に専念する一方、グループは残る6人のメンバーで全国ツアーやステージを継続する方針を示している。仲川の活動再開については、本人の回復状況を踏まえて改めて公式から発表される予定である。メンバーの心身の健康とグループの活動継続が両立される中、SNSでの情報の扱い方やファンの向き合い方が改めて問われる局面となっている。 写真:zakzak.co.jp

京都府が同志社国際高校の私学運営費補助金減額を発表 日本

京都府が同志社国際高校の私学運営費補助金減額を発表

京都府は10月9日、安全管理が著しく適正を欠いていたとして、同志社国際高校に対する私学運営費補助金を減額すると発表した。昨年度分は50%の返還、今年度分は25%の減額となり、府が私立学校にこうした処分を下すのは例がないことだ。 同志社国際高校の私学運営費補助金で前例のない減額処分を決定 京都府は10月9日の知事記者会見で、同志社国際高校に対する私学運営費補助金の減額を発表した。昨年度分の交付済み補助金については50%の返還を求める。この減額率は、他府県の事例における最も重い減額率である25%をさらに上回る異例の厳しさだ。一方、今年度分については25%の減額にとどめられた。これは、学校側が10月2日に危機管理マニュアルの改訂版や再発防止策を提出し、一定の改善策が盛り込まれたことを考慮して一段引き下げられたものである。 学校側は保護者への通知で新たな金銭負担がないと明言 処分が発表された同日、学校から保護者宛てに通知が発出された。学校側はその文書の中で、二つの重要な方針を明言している。一つは、今回の減額分は学校法人と学校が自ら負担し、在校生の保護者に新たな金銭的負担をお願いすることはないという点だ。もう一つは、生徒の学びに支障が生じることのないよう、責任をもって取り組むという姿勢を示したことである。在校生や保護者が不安を抱える中、学校側が文書で示したこれらの約束がどのように守られていくのかが注視されている。 安全管理の改善評価と教育基本法違反をめぐる対応の差異 今回の処分理由は安全管理の問題に限定されており、今年5月に府が調査結果を公表した際に指摘した教育基本法違反に関する事項は含まれていない。京都府は5月の調査で、研修旅行などの辺野古移設工事に関する学習が教育の政治的中立性を定める教育基本法第14条第2項に反しているとの考えを示していた。当時の知事記者会見では、私学助成の減額検討について教育内容の問題も含めたトータルでの不適切さで行うと説明されていたが、10月9日の会見では教育の中立性への言及はなく、安全管理の改善実績のみが減額率の調整要因として扱われた。 検証委員会の設置と京都府の今後の判断が持つ意味 学校法人は現在、教育の中立性と適切性を検証するための検討委員会を設置しようとしている。京都府がこの検証結果を待つ方針であるならば、今後その結果が出た際に府がどのような判断を下すのかが焦点となる。教育基本法違反という初めての認定に対して行政が具体的なペルティーを課さなかった場合、今後同様の問題が生じた際のルール実効性が問われることになる。学校からの通知の最後には関係者の責任を明確にした上で適切な処分を行うと記されており、今後の推移を見守る必要がある。

CNN.co.jp 日本

米司法省、テレビ5社を独禁法違反の疑いで調査 ホワイトハウス取材プール巡り

米司法省は、主要テレビネットワーク5社に対し、反トラスト法に違反した可能性があるとして調査を進めていることを認めた。ホワイトハウスの代表取材制度をめぐる対立が、新たな局面を迎えている。. 米司法省がテレビ5社に対する反トラスト法調査に着手 米司法省は、米国の主要テレビネットワーク5社について、反トラスト法に違反した可能性があるとして調査を進めている。トランプ政権による報道機関への圧力が新たな局面を迎えた形だ。Yahoo!ニュースが10日に報じた。調査の対象となっているのは、長年続いてきたテレビ局による「プール」と呼ばれる代表取材制度である。この制度は先月、トランプ大統領がCNNに対しホワイトハウス敷地内への立ち入りを禁止したことで混乱に陥った。 プールは大規模な記者団を代表して少人数の記者が輪番制で大統領を取材する仕組み。当時、テレビ局で構成するプールの代表者はトランプ氏が「CNNが割り当てられたプール取材を行うのを妨げている」ため、「代わりは割り当てない」と表明した。その後、連邦判事がトランプ氏によるCNN、MS NOW、ポリティコへの立ち入り禁止措置を一時的に差し止めるまでの数日間、テレビ局が大統領の行事を代表取材することはなかった。この訴訟は継続しており、司法省は法廷でトランプ氏の措置を擁護している。司法省は現在、テレビ局によるプールの運営方法についても調査を進めている。 司法省報道官が指摘する集団ボイコットの違法性 この極めて異例の調査については、米紙ニューヨーク・タイムズが10日に最初に報じた。司法省の報道官はCNNに宛てた声明で調査の概要を認めた。報道官は「プールに参加するテレビ局は、ホワイトハウス行事の取材をボイコットした。商業上の競合間での集団ボイコットは、シャーマン法に違反する可能性がある」とし、「反トラスト局は、これらの報道機関が同法に違反したかどうかを判断するために調査しているにすぎない」と説明した。数十年にわたりプールを構成してきたABC、CBS、CNN、FOXニュース、NBCの5社は10日夜の取材に対し、コメントを控えるか回答しなかった。 弁護士から求められた文書提出とメディアの反応 事情に詳しい情報筋2人によると、一部のテレビ局が調査について初めて知ったのは9日だった。各社の弁護士が政府からプールの設立経緯や最近の運営状況などに関する文書の提出を求められたという。テレビ5社はプールを通じて交代で大統領の動静を記録し、生中継や録画の映像を互いに共有し、より広範な記者団にも提供している。その恩恵を受けているのは世界中の視聴者だ。例えば、大統領執務室での質疑応答や大統領専用機エアフォースワンでの移動は通常、プールが取材する。地方のテレビ局や新聞社、世界中の報道機関がこうした映像を利用している。 報道の自由と表現の保護を巡る懸念の声 報道機関の報道の自由を支援する非営利団体RCFPのブルース・D・ブラウン会長は今回の調査について、「大統領自身が導入したメディアに対する取材禁止措置が続く中、各社が日々のホワイトハウスの行事をどのように報道しているかについての記録を入手するための口実に見える」と述べた。さらに「報道機関が取材について下す判断は憲法修正第1条によって保護されている。すでに特定の報道機関を締め出す報復措置を取っていることに加え、ホワイトハウスが反トラスト法に基づく権限を持ち出すことは記者を威圧しようとする、さらなる厚かましい試みだ」と指摘した。 反トラスト法適用における法的な障壁と今後の見通し バイデン政権で司法省の反トラスト局長を務めたジョナサン・カンター氏は、反トラスト法違反を主張しても、最高裁の判例が障壁になるとの見方を示した。判例は公民権運動時代のボイコットを保護される言論だと認めている。カンター氏はCNNに対し、「これは反トラスト法違反とは全く違う話だ」とし、「文字通り言論の自由の問題だ」と指摘した。テレビ各社の法的対応や司法省による今後の調査の行方が注目されている。

防衛省と三菱重工業が次期潜水艦の設計研究を進め小泉防衛大臣が原子力潜水艦の保有検討に言及 日本

防衛省と三菱重工業が次期潜水艦の設計研究を進め小泉防衛大臣が原子力潜水艦の保有検討に言及

海上自衛隊の次期潜水艦への垂直ミサイル発射システム(VLS)搭載を見据え、防衛省と三菱重工業が設計研究を進めている。乗りものニュースの報道によると、巨額な装備品の追加で船体の大型化が必至となり、従来型の通常動力では限界が指摘される中、日本による「原子力潜水艦」保有の議論が現実味を帯びている。 次期潜水艦のVLS搭載に向けた設計研究の開始 防衛装備庁は2026年7月6日、三菱重工業と「次期潜水艦(VLS搭載型)のトータルシップ最適化設計に関する研究」の契約を締結した。契約金額は38億9950万円で、研究期間は2026年度から2029年度までの予定となっている。この研究は、防衛力整備計画で明記されたスタンド・オフ・ミサイル運用能力の向上を目的とするものである。川崎重工業に対しては2025年11月に「水中発射型垂直発射装置の研究試作」が発注されており、関連する技術開発が着実に進められている。今回の三菱重工業との研究は、限られた船体サイズの中に巨大な装備品をどう組み込むかを検討する重要なステップとなる。 原子力潜水艦の保有をめぐる政府の姿勢の変化 小泉進次郎防衛大臣は2026年9月11日、原子力潜水艦の保有に関して「あらゆる選択肢を排除せずに検討する」と述べた。安全保障関連三文書の改定を前に、その検討の行方に関心が高まっている。原潜は原子炉を動力とし、大きな出力を安定的に発揮できるほか、燃料補給の必要がなく理論上は何年も潜航し続けることが可能だ。こうした長所がある一方で、アメリカ海軍のヴァージニア級原潜は約50億ドル(7500億円)に達するなど、たいげい型通常動力潜水艦の数倍に及ぶ莫大なコストや運用基盤整備の課題が指摘されている。 写真:乗りものニュース 通常動力潜水艦と原子力潜水艦の性能比較 現代の潜水艦は動力の違いで「原子力」と「通常動力(ディーゼル機関)」に分かれる。海上自衛隊は創設から現在まで一貫して通常動力潜水艦を配備し続け、現在は、おやしお型、そうりゅう型、たいげい型の3種合計25隻を保有している。両者の決定的な差は最大速力よりも「持続力」にある。蓄電池の電力で航行する通常動力潜は低速なら数日潜航できるが、最大速力は数時間しか持たない。一方の原潜は最大速力を持続して遠方に迅速に展開できるため、オーストラリアの調査では、パトロール任務において原潜は通常動力潜よりも海域滞在時間を大幅に長く取れるという試算が示されている。 VLS搭載による技術的課題とクリアすべき目標 三菱重工業との研究では、達成すべき3つの技術目標が掲げられている。1つ目は、見つかりにくさを示す「被探知防止性能」の低下を抑える技術である。VLSを搭載して船体が長くなるため、装備品を高密度に配置して性能低下を食い止める。2つ目は「運動性能」の低下を抑える技術であり、主電動機の高電圧化などで対応する。3つ目はミサイル発射時の「潜水艦姿勢維持技術」であり、注排水量の制御などで船体の姿勢変動を抑え、迅速に次の行動へ移れるようにする。これらの研究にはシミュレーションも活用される計画である。 脅威の変化と今後の安全保障における選択 冷戦時代、日本近海のパトロールやソ連艦隊の太平洋進出阻止に特化していた海自潜水艦の役割は、中国の脅威の高まりとともに南西諸島や西太平洋へと広がっている。少子化による隊員数減少が進む中で1隻あたりの効果の大きさが求められており、長距離進出能力を持つ原潜への関心が高まる背景となっている。しかし、国内外の原子力規制など多くのハードルも残されており、日本が今後の潜水艦に何を求めるのかについて、慎重な議論が続けられている。

FNNプライムオンライン 日本

高知市で客引き禁止条例が四国初可決、数時間で150万円のぼったくりも

高知市議会は9月30日、夜の繁華街における悪質な客引きや「ぼったくり」被害を防ぐため、「客引き行為等の禁止に関する条例制定」議案を全会一致で可決した。Yahoo!ニュースやdメニューニュースなどの報道によると、四国の市町村では初の制定となり、観光客の泣き寝入りを防ぐ狙いがある。 四国初となる高知市の客引き禁止条例制定の背景 夜の繁華街における不当な客引き行為やいわゆるぼったくり被害の増加を受け、高知市は治安の悪化を防ぐための対策に乗り出した。9月30日、市議会の全会派で提出された「客引き行為等の禁止に関する条例制定」議案が全会一致で可決されたことを、Yahoo!ニュースなどが報じている。四国の市町村においてこうした条例が制定されるのは初めての事例となる。コロナ禍が明けた3年前から被害が目立ち始め、地域住民や飲食店関係者から対策を求める声が上がっていた。 数千円から150万円まで相次ぐ悪質被害の実態 警察の発表によると、高知市における2026年の「客引きでの警察出動」は58件、「料金トラブルでの通報」は14件を数える。しかし、表立った検挙数は2021年から2026年にかけて1件から3件程度にとどまっており、表面化しにくい実態がある。条例を発案した高知市議会の横山公大議員がYahoo!ニュースなどの取材に明かしたところでは、数年前に店を訪れて数時間で150万円以上を請求され泣き寝入りした事例や、1人あたり40万から50万円を請求されたケースがあったという。さらに、数千円程度だと思っていた飲食代が4万円に引き上げられるなど、不当請求と明確に判断しづらい「プチぼったくり」も増加傾向にある。 写真:dメニューニュース 観光客の泣き寝入りを防ぐ独自の街頭調査と組合の要望 高知市が今年6月に実施した中心商店街での独自調査では、悪質な場所で1時間に10人の客引きや客待ちが確認されている。高知市くらし・交通安全課の弘瀬友也課長は、特に観光客が被害に遭うケースが多く、旅行中で被害届の提出に至らず報告されないまま終わる事例が多いと指摘している。10月から始まる「よさこい高知文化祭」や大河ドラマに関連する「ジョン万」効果による観光客の増加が見込まれる中、悪質な客引きや料金の不当つり上げは市の大きなイメージダウンにつながる。こうした危機感から、飲食店経営者らの組合も桑名市長に対してぼったくり防止条例の早期実現を強く要望していた。 追手筋や廿代町を対象とする今後の施行スケジュール 新条例の対象となるのは、高知市の追手筋や廿代町などの繁華街や高知駅周辺の一定区間で、業種を問わず全ての客引きおよび客待ちが禁止される。10月23日からの施行にあたり、まずは市や関係団体、警察が一体となって啓発活動を実施する方針だ。横山市議は、市民一丸となって違反者に声をかけられる土壌を作りたいと意気込みを示している。さらに2027年度からは、市が違反者に対して「指導・勧告・命令」や店名の公表、5万円以下の過料を科すことが可能になる仕組みが整えられていく。 誰もが安心して通行できる繁華街への展望 高知市の弘瀬課長は、市民や観光客が安心して通行できる環境の形成が条例の大きな目的であると語っている。最終的には悪質な客引き行為が一切見られない、安全な街を目指す構えだ。観光立県を掲げる高知県において、今回の四国初となる条例施行が夜の繁華街の治安やイメージにどのような変化をもたらすのか、今後の運用と実効性が注目されている。

テキサス州ウェスト・ヒューストンでICEの捜査車両が男性をはねて負傷させる事故が発生 日本

テキサス州ウェスト・ヒューストンでICEの捜査車両が男性をはねて負傷させる事故が発生

2026年10月10日、テキサス州ハリス郡のウェスト・ヒューストンにあるクレイ・ロード付近で、米国の移民・関税局(ICE)の捜査車両が男性をはねる事故が発生した。保安官事務所や連邦当局、および地元指導者らの発表によると、この衝突事故はICEが特定の人物を対象とした強制捜査を実施している最中に起きたものであり、現場付近の防犯カメラ映像や目撃者の証言、さらに当事…

「いつかやり遂げたいな」 66で2打差惜敗の河本結が気づいた新たな目標 日本

河本結は大会連覇ならず2位、66で2打差惜敗しやり切った感語る/国内女子ゴルフ

国内女子ツアーのスタンレーレディスホンダゴルフトーナメント最終日が11日に東名カントリークラブで行われ、大会連覇を狙った河本結は通算14アンダーの首位と2打差で2位となった。ゴルフダイジェスト・オンラインの報道によると、猛追を見せたものの惜しくも届かず、悔しさをにじませたという。 東名CCで大会連覇に挑んだ河本結の最終日 静岡県の東名CCで11日に開催されたスタンレーレディスホンダゴルフトーナメントの最終日。6530yd、パー72のコースで行われた戦いで、前日までの状況から大会連覇への強い意欲を持って臨んだのは河本結だった。3打差の4位からスタートし、序盤から果敢にスコアを伸ばす展開となった。観衆3790人が見守るなか、最後まで優勝争いを演じたものの、結果は2打及ばずの2位に終わった。ゴルフダイジェスト・オンラインの報道によれば、敗戦を受け止めた本人は「悔しいです。でも、やり切った感はあります」と充実感をのぞかせたという。 スタートダッシュを決めた序盤の猛チャージ 最終日の河本は1番ホールから小さく拳を握る気迫のプレーを見せた。1番の2打目は少しダフリ気味だったものの、手前約8mからのバーディパットをねじ込んだ。続く2番でもスコアを伸ばし、3番のパー5では1mにつけて3連続バーディという最高の滑り出しを記録した。前半だけで4つ、後半もさらに2つスコアを伸ばし、ボギーなしの「66」という優れたラウンドで一時は岩井明愛に2度並ぶデッドヒートを繰り広げた。ゴルフダイジェスト・オンラインの報道では、この猛チャージについて「満足感はないですけど、やり切った感はあります」と本人が明るい表情で振り返ったことが伝えられている。 勝負を分けた14番ホールでのクラブ選択の迷い 好調なラウンドを続けた河本にとって、大きな悔いが残ったのは14番ホールだった。2打目の距離が番手の間に当たり、迷った末に「安パイの方を選んじゃった」と大きめのクラブを選択した。その結果、ボールはピンの奥約8mにオンしたが、バーディパットはわずかに外れてスコアを伸ばせなかった。ゴルフダイジェスト・オンラインの報道によると、本人は「もうちょっと捕まえて飛ばせる打ち方をちゃんと習得できてたら、下の番手を選んでいた。いま持っている技術不足と、自信がまだ100%ないところが弱かった」とうつむきながら反省の言葉を口にした。 過去6勝の経験でも未経験だった同一大会連覇への強い思い これまでツアーで通算6勝を挙げている河本だが、同一大会での連覇はいまだ経験がない。前日の競技が終わった時点で「2連覇っていうのにすごく意欲が湧いていた」と強く意識し、大きな気合が入っていたことを明かしている。ゴルフダイジェスト・オンラインの報道によれば、「ああ、なんかいつかはやり遂げたいことだなって思った」と語り、自身初となる連覇の偉業に向けて強いこだわりを持って最終日に臨んでいたことが分かっている。

羽水高生が考案、県産食材のご当地ラーメン「ふくいホワイトつるつるいっぱい」限定販売 日本

羽水高生が考案、県産食材のご当地ラーメン「ふくいホワイトつるつるいっぱい」限定販売

福井県福井市の羽水高校に通う2年生5人が、県産食材をふんだんに使ったご当地ラーメン「ふくいホワイトつるつるいっぱいラーメン」を開発した。トマト白湯をベースにした一杯で、10月12日に市内のラーメン店で数量限定販売されることが、福井新聞の報道で分かった。 高校生が開発したご当地ラーメンの全貌 福井県福井市の羽水高校に通う2年生5人が、探究活動の一環としてご当地ラーメンの共同開発を行った。今年3月に別の探究活動から集まったメンバーが、「大好きなラーメンを自分たちで作りたい」という思いからチームを結成した。学校祭での販売を目標に掲げ、2年生に進級してからの活動を本格化させている。リーダーの村瀬ひいろさんは、自身の得意とするSNS発信を活用して味の好みに関するアンケートを実施した。その結果をもとに、地元の人気店である「麺屋鶏っぷ」の協力を取り付け、7月ごろから具体的な試作作業をスタートさせている。 試行錯誤を重ねて決まったトマト白湯ベース 開発の過程では、雪をイメージした「ホワイト」や、方言の「つるつるいっぱい」をはじめ、サーモンや恐竜といった多様なテーマでアイデアが出された。協力店舗側で納豆、鶏白湯、トマト白湯といった複数の案が試作され、最終的にトマト白湯ベースを採用することが決定した。メンバーの広浜菩さんは、この味について食べたことのない斬新さがありながら、濃過ぎず幅広い世代に食べてもらいやすい仕上がりになったと自信を示している。スープやチーズがしっかりと絡み合う中太麺が選ばれ、全体のバランスが緻密に計算された。 福井の特産品を生かしたこだわりのトッピング 完成した一杯には、福井県内の豊かな地域資源がふんだんにトッピングとして取り入れられている。あわら市産のトマト「越のルビー」をはじめ、ルッコラやターサイといった野菜が彩りを添える。さらに、福井県立大学などが開発したチーズ「越ノ白雪」が、冬の雪景色に見立てて上から振りかけられる仕組みだ。8月下旬に開催された学校祭では80食を用意し、わずか約30分で完売を記録した。トマトが苦手だった生徒からも、濃厚でありながら食べやすいという好意的な意見が寄せられ、一般販売に向けた確かな手応えを掴む結果となった。 10月12日に麺屋鶏っぷログハウス店で30食限定販売 学校祭での成功を経て、10月12日には福井市の「麺屋鶏っぷログハウス店」において、一般向けに30食限定で販売されることが決まった。当日は開発に携わった5人の生徒たちも店頭に立ち、直接顧客へと提供する予定となっている。リーダーの村瀬さんは、学校祭とは異なり不特定多数の客に食べてもらうことへの不安を口にしつつも、トマトでありながらトマトっぽくない味わいやチーズと麺の絡み合う美味しさを楽しんでほしいと期待を込める。また、旭煌太さんはスープの出来栄えを絶賛し、最後まで飲み干してほしいとアピールしている。 今後の展望と学校関係者の評価 今回の限定販売を一つの契機として、生徒たちは他のラーメン店での提供や各種イベントへの出店も視野に入れ、福井のご当地ラーメンとして県外へも広く発信していきたいという意欲を示している。短期間での商品化という成果について、指導にあたる小川隼人教諭は、周囲の協力があったことは認めつつも、生徒たち自身の強い行動力があってこそ成し遂げられた快挙だとその健闘を称えている。

Galaxy Z Fold 8でiPhone Duoの開閉アニメーションを非公式アプリで検証 日本

Galaxy Z Fold 8でiPhone Duoの開閉アニメーションを非公式アプリで検証

Appleの発表会で公開された「iPhone Duo」の画面開閉アニメーションを巡り、海外掲示板の投稿をきっかけとしてGalaxy Z Fold 8での再現を試みる動きが広がっていると、lifehacker.jpが報じた。公式ストアのアプリはまだ使えず、非公式の4つのツールを検証したところ、実際に動作したのは1つだけだったという。 唯一動作した「Duo Fold Live」のセットアップと残る課題 4つのうち唯一まともに動作したのは「Duo Fold Live」だった。動きはスムーズかつ高速で、他のアプリを開いている最中でも機能する。開発者によると、このアプリはGalaxy Z Fold 8専用に作られており、Android 17環境でテスト済みだという。セットアップでは、まず「設定」の「セキュリティとプライバシー」から「自動ブロッカー」をオフに変更し、補助アプリの「Shizuku」をインストールする。 続いて「開発者向けオプション」の「ワイヤレスデバッグ」からペアリングコードを発行し、それをShizukuに入力する。これにより、アプリが端末のヒンジの開閉角度を読み取り、ぼかし効果を連動させることが可能となる。作業全体は約5分で完了し、APKのインストールやSamsung標準の壁紙への変更を経て準備が整う。 実際に動かすと良好な動きを見せるものの、Appleレベルの完成度と比べると課題も残されている。画面を開く途中で一瞬黒くチラつく現象が発生し、内側の画面を開くと常にメインのホームページが表示されてしまう。また、画面をロックしたまま開くとロック解除画面がアニメーションを遮り、再起動のたびにShizukuのペアリングをやり直す手間も必要となる。 Apple演出の仕組みとSamsung製端末の今後の見通し Appleの演出が美しく見える理由は、計算し尽くされたシステム制御にある。iPhone Duoは2つの画面がまったく同じ縦横比であり、1つのシステムで制御しているため本体を開いても表示位置がブレない。その上で、動く側の画面だけにぼかしをかけることで奥の画面が透けているような錯覚を作り出している。 現状のAndroidアプリでこれを完全に再現することは不可能である。しかし、Samsung純正の壁紙はすでに画面の開閉角度を認識しており、Samsung自らが公式機能として同様の演出を搭載する日もそう遠くないと見られている。

AERA DIGITAL 日本

銀座で愛子さまを皇太子にと訴える市民デモが行われ約400人が参加

10月10日、東京・銀座などで「愛子さまを皇太子に!」と訴える市民デモが行われ、約400人が参加しました。7月に成立した改正皇室典範に対し、国民の声を置き去りにしているという疑問や不満が広がっています。 銀座を練り歩いた約400人のデモ行進 10月10日午後、「愛子さまを皇太子に!」の横断幕を先頭に、約400人が週末の銀座など東京都心を約3キロ練り歩きました。主催したのは、愛子さまが天皇になる道を閉ざさず、女性天皇を含む皇位継承について広く議論を呼びかける市民の会である「愛子天皇を考える会」です。Yahoo!ニュースなどで報じられたこのパレードには各地から人が集まり、「国民総意 愛子天皇」「愛子天皇 いいんじゃない」といった思い思いのメッセージを書いたプラカードを手に、沿道に向かって声を上げました。 写真:dメニューニュース 改正皇室典範と世論調査の大きな乖離 7月に成立した改正皇室典範は、「女性皇族の結婚後の身分保持」と「旧宮家の男系男子の養子縁組」を柱とし、男系男子による皇位継承にこだわる保守派の意向が色濃く反映された内容となりました。一方、朝日新聞が5月中旬に実施した全国電話世論調査では、「女性天皇」を認める人は72%、「女系天皇」を認める人は74%に上っており、他の報道機関の調査でも同様の傾向が示されています。しかし、国会での議論では女性天皇を認める方向には進まず、参加者たちは国民の声が顧みられていないと政治への不満を口にしました。 参加者が語る政治への不満と危機感 「愛子さまを皇太子に」と書かれたプラカードを持って参加した都内在住の60代の女性は、AERA DIGITALの取材に対し、「国民の総意とは別に、少数の人たちだけで決めていいのでしょうか」と疑問を呈しています。また、40代の会社員男性は、直系長子の愛子さまがいるにもかかわらず制度を変えようとする高市政権の姿勢について、「大多数の国民が望んでいる選択肢をはなから排除し、一方的に推し進めるのは、民主主義のルールに反しています」と憤りを示しました。さらに、福岡から新幹線で上京した80代の女性は、高市政権の姿勢について戦前の日本に戻そうとしているのではないかとの危機感を語っています。 写真:AERA DIGITAL 皇位継承のあり方と今後の見通し 改正皇室典範は今月24日に施行される予定です。「愛子天皇を考える会」会長で元『週刊文春』編集長の木俣正剛さんは、男系男子に限定する規定を見直すため皇室典範を再改正し、女性天皇の前例も踏まえて直系長子による継承を重視すべきだと訴えています。世論の支持がありながらも法改正に反映されなかった今回の経緯は、皇室の将来を誰がどのように決めるのかという大きな問いを投げかけています。

スポーツ報知 日本

巨人、DeNAに連敗でCS敗退、14年ぶりの日本一ならず

巨人は11日、東京ドームで行われた2026 JERA クライマックスシリーズ セ・第1ステージ第2戦でDeNAに1対4で敗れ、2連敗で今季の終戦が決定した。レギュラーシーズン2位から14年ぶりの日本一を目指した戦いは、ここで幕を閉じた。 初回の先頭弾と失点から始まった敗戦 11日の試合では、負けられない一戦で先発のマウンドに上がった竹丸が、初回にDeNAの度会に先頭打者弾を浴びて先制点を許した。報知新聞社の報道によると、巨人は初回から3イニング連続で先頭打者が出塁して得点圏に進んだものの、無得点に終わった。2回2死一、二塁の場面では、2回2失点の竹丸に代えて代打の佐々木を送り勝負に出たが、空振り三振に倒れた。 橋上監督代行が語った早めの代打策とその背景 試合後、橋上秀樹監督代行は2回2死一、二塁の場面で先発の竹丸に代打を送った理由について、「今日のゲームはそういうゲームでしたから。先に点を取られましたので。とにかく追いかけるしかなかったのでね」と説明した。佐々木が三振に倒れたことに関しては、「早めの交代になりましたけど、なかなか追いつけなかったですね」と振り返った。3回からは2番手の代木が3回無失点の好リリーフを見せ、4回にはダルベックのソロ本塁打で1点を返したが、DeNAの先発・石田裕の好投の前に追撃はここまでとなった。 プレーオフにおける初戦黒星の重いデータ 巨人は前日の第1戦でも、同点の9回にマルティネスが度会に勝ち越しソロ本塁打を浴びて黒星スタートを切っていた。過去のプレーオフとクライマックスシリーズで第1ステージの初戦に敗れたチームの突破率は15%というデータが存在しており、チームは厳しい逆境からの逆転突破を目指したが、DeNAの高い壁を越えられなかった。東京ドームでの本拠地連敗により、レギュラーシーズン2位からの下剋上は果たせなかった。 激動のシーズンを戦い抜いた巨人の歩み 2年ぶりのリーグ優勝と14年ぶりの日本一を目指した今季の巨人は、5月下旬に阿部前監督が辞任するという大きな転換点を迎えた。その後は橋上オフェンスチーフコーチが交流戦から監督代行として指揮を執った。レギュラーシーズンでは貯金12をマークし、優勝した阪神とは2.5ゲーム差の2位。全日程終了時点で支配下選手70人中64人が1軍出場を果たす「全員野球」を貫き、最終戦まで優勝の可能性を残して若手選手も多く台頭した。 10月に失速した勝負所での戦い しかし、10月に入って逆転優勝へ勝利が絶対条件となった状況で、チームは苦しい戦いを強いられた。1日の阪神戦(甲子園)は延長12回の末に痛恨の引き分けに終わり、2日のヤクルト戦(神宮)、3日のDeNA戦(東京ドーム)と連敗を喫して阪神の優勝が決定した。さらにクライマックスシリーズでもDeNAに連敗し、10月はトータル5試合で4敗1分けと勝負所で勝ちきれないまま、2026年の全日程を終えた。 関連情報: 巨人マルティネスが9回に度会へ決勝弾、DeNAがCS初戦制す

高市政権が永住権手数料を20万円へ引き上げ、海外メディアが排外主義的な政策の影響を指摘 日本

高市政権が永住権手数料を20万円へ引き上げ、海外メディアが排外主義的な政策の影響を指摘

2026年10月1日、日本国内で暮らす外国人の在留審査手数料が大幅に引き上げられ、永住許可の申請手数料はこれまでの1万円から20万円へと急増した。急速な人口減少と労働力確保の課題に直面する中での高市政権による強硬な政策転換について、国内外のメディアや調査からその背景と影響が報じられている。 永住許可の要件厳格化と手数料の20万円への引き上げ 2026年10月1日、日本で暮らす外国人の在留審査手数料が大幅に値上がりした。中でも大きな変更となったのが永住者であり、許可申請の手数料はこれまでの1万円から20万円へと引き上げられた。さらに、永住許可を取得するための要件には、日本人世帯の平均を上回る収入や一定の日本語能力、日本の制度やルールへの理解などが追加された。こうした制度改正により、資格取得のハードルは飛躍的に上がることになった。一連の動きについて、クーリエ・ジャポンやYahoo!ニュースが報じている。 人口減少と労働力不足のなかで高まる移民への引き締め 米ビジネス誌「フォーチュン」が報じたところによると、日本国内の人口は2025年10月時点で3.5%減少して1億1910万人(日本国籍者のみ)となった一方、外国籍の住民は40%増加して過去最高の384万人に達した。日本は急速な少子高齢化と経済成長維持のための労働力確保という課題を抱えながらも、少子化対策の成果はなかなか現れていない。こうした中で右派の高市政権は移民への取り締まりを強化する政策をとっており、海外メディアからは労働力受け入れの現実的な選択肢との乖離や、排外主義的な対応であるという指摘が上がっているとクーリエ・ジャポンは伝えている。 在留審査厳格化に揺れる日本在住外国人の現実 カタールメディアの「アルジャジーラ」の取材に対し、バングラデシュ出身で日本に8年暮らすITエンジニアのアブドゥル(仮名)は、永住権申請の準備を進めていたものの、今回の厳格化によって将来日本を去る可能性を覚悟していると語った。高市政権が強硬な政策を進める背景には世論の動向があり、東京大学社会科学研究所が2026年8月に発表した調査では、日本人の56.3%がさらなる外国人の受け入れに反対している。これは2024年の35.6%から大きく上昇した数値である。また、2026年2月の衆院選では「反移民」を掲げる参政党が過去最多の15議席を獲得するなど躍進した。アブドゥルは、2024年以前には差別を感じたことがなかったと振り返る一方で、最近は特にネット上で変化を感じていると述べている。 拡散されたフェイクニュースと高まる排外主義の気運 香港紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」の分析によると、日本で排外主義的な論調が高まる一因には、反移民を煽るフェイクニュースの存在がある。2026年には外国人が鉄道の線路から金属を盗んでいるとする動画が広く拡散されたが、サイバーセキュリティー企業コンステラセキュリティジャパンの調査により、9月にこれが偽情報であったことが判明した。当該の動画は海外SNSに投稿された映像に日本語字幕を付したものであった。さらに、外国人との秩序ある共生社会推進担当相を務める小野田紀美の発言も、誤解の火種となったと各媒体は報じている。 今後の日本経済や社会の持続可能性にどのような影響を及ぼすのか、厳格化された審査体制と変化する世論の行方は引き続き注目される。

大阪・関西万博の閉幕1周年記念イベント「EXPO Reborn!」がATCホールで開幕 日本

大阪・関西万博の閉幕1周年記念イベント「EXPO Reborn!」がATCホールで開幕

大阪・関西万博の閉幕から1年を記念するメモリアルイベント『EXPO Reborn!~未来・食・文化を再体験~』が10月11日、大阪市住之江区のATCホールで開幕した。募集人数を大きく上回る約11万人の応募が集まり、会場には長蛇の列ができるなど、いまなお続く万博の熱気が浮き彫りとなっている。 ATCホールで開幕した閉幕1周年イベントと応募総数11万人の万博熱 2025年の関西を盛り上げた大阪・関西万博の閉幕から1年が経過し、万博レガシーを次世代へ展開することを目指す3日間のメモリアルイベントが始まった。Lmaga.jp編集部の報道によると、初日となった10月11日、会場のATCホールでは吉村洋文大阪府知事やオフィシャルキャラクターのミャクミャクらによって開幕宣言がおこなわれた。今回のイベントには募集人数2万2000人に対して約11万人もの応募があり、初日は朝から長蛇の列が形成された。野外の待機時間に向けて日傘や簡易イスを持参する参加者も見られ、万博の日々で培われたマニアたちの根強い熱気がうかがえる状況となっている。 吉村知事としみじみ振り返る1年前の記憶と未来の技術 オープニングイベントには吉村洋文大阪府知事のほか、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会の石毛博行事務総長、タレントのゆうちゃみが登壇した。ステージ上で吉村知事は、「あれから1年が経ったんですね。早いですねぇ」としみじみとした表情を見せた。さらに、万博をきっかけに広く知られるようになった「ミライ人間洗濯機」や「空飛ぶクルマ」などの技術に触れ、「これからも大阪を元気にしていきたいと思いますし、上を向いて明るい未来を作っていけたらなと思います」と語った。会場にはミャクミャクのほか、2027年開催の園芸博覧会キャラクター・トゥンクトゥンクやもずやん、海外パビリオンのキャラクターたちも集結している。 初お披露目されたミャクダンスと高校生チアリーディングの競演 ステージでは、前日の10日に発表されたばかりの新テーマソング『ミャクダンス-みんな一緒に踊ろう Yeahhh!-』が初披露された。箕面自由学園高等学校のチアリーディングチーム「ゴールデンベアーズ」がパフォーマンスに加わり、会場の盛り上がりは最高潮に達した。ミャクミャクが登場すると、観客から大きな歓声が上がった。吉村知事は観客に向けて、「本当に万博、楽しかったですね。あの時の夢と感動をもう1度皆さんと一緒に楽しんでいきたいです」と呼びかけ、「EXPO Reborn!」「スタート!」の掛け声とともにイベントの本格的な幕開けを告げた。 海外参加国コンテンツやミャクミャクグリーティングが彩る展示プログラム 10月11日と12日の両日は、『“EXPO Reborn!”~未来・食・文化を再体験~』として、ATCホール内で多彩なプログラムが展開されている。「大阪ヘルスケアパビリオン」の出展をはじめ、海外参加国や大阪府内市町村によるコンテンツ、ミャクミャクグリーティングなどの展示・体験プログラムが用意された。来場者は閉幕から1年を経た今も、当時のパビリオンや展示の記憶を再びたどりながら、未来・食・文化にまつわるコンテンツを心ゆくまで体験している。 関西各地で続くメモリアル企画と今後のスケジュール 初日の盛況を受けて、メモリアルイベントは週末から週明けにかけてさらに展開される。12日にはPUFFYによるスペシャルステージや、「よしもと waraii myraii館」で話題となった「カラオケ盆踊り」などが実施される予定だ。さらに、万博閉幕からちょうど1年を迎える10月13日には、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンを舞台に『“EXPO Beat Jam”』が開催される。大阪・関西万博が残したレガシーやつながりは、1年を経た現在も形を変えながら、次世代へと着実に引き継がれている。