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思春期女子の自殺増、SNSの孤独感ややせ願望が影響と論文

厚生労働省の統計によると、小中高生の自殺者数は男子が女子の2倍前後で推移してきたが、近年は女子の急増により令和6年には女子が290人、男子が239人と初めて逆転した。英学術誌「Nature Human Behaviour」に9月15日にオンライン掲載された論文によると、16歳時点における女子のメンタルヘルス悪化には、SNS利用と密接に関わる「孤独感」と「やせ願望」が大きな影響を与えていることが分かった。 女子中高生の自殺者数が男子を上回った現状 厚生労働省のデータによると、かつて小中高生の自殺者数は男子が女子の2倍前後で推移していた。しかし、女子中高生の自殺が急増した結果、令和6年には女子が290人、男子が239人と初めて逆転し、続く7年も女子が上回る状況が続いている。10代女子の自殺死亡率(人口10万人当たりの自殺者数)は、もともと日本が先進7カ国(G7)の中で突出して高かったが、現在の状況はさらに深刻さを増している。自殺につながる最大の要因はメンタルヘルス(心の健康)の悪化であり、現代社会において何が思春期の女子の心を追い詰めているのかが大きな課題となっている。sankei.comが報じたところによると、この問題の背景を解き明かすため、精神科医で国立精神・神経医療研究センターの成田瑞室長らのグループが詳細な分析に乗り出した。 16歳で表面化する男女のメンタルヘルスの格差 思春期の精神状態にどのような変化が生じているのかを特定するため、研究グループは子供を追跡調査する「東京ティーンコホート」に参加した女子1487人、男子1684人の12歳、14歳、16歳時点におけるアンケート回答を分析した。結果として、12歳時点ではメンタルヘルスの男女差は小さかったものの、16歳になると状況が一変することがデータで示された。16歳時点では、抑鬱症状が女子の15.9%、男子の8.2%にみられ、希死念慮については女子が29.8%、男子が18.1%に達した。このデータから、女子のメンタルヘルス悪化がより顕著であることが裏付けられている。 写真:trecome.info 「孤独感」と「やせ願望」がもたらす深刻な影響 なぜ16歳でこれほど顕著な男女差が生まれるのか。研究グループは、日英の若者約20人が参加するワークショップを開催し、当事者が普段感じている「グループから外されるのが怖い」「周囲に合わせ続けるのがしんどい」「本音を話せる友人が少ない」「『女性はやせている方がいい』というプレッシャーがある」「SNSで体形を比較してしまう」といった「しんどさ」を言語化した。これらの議論から「孤独感」と「やせ願望」を分析対象の因子に選び、因果媒介分析という統計手法を用いて計算を行った。その結果、16歳における抑鬱症状の男女差の34.7%、希死念慮の男女差の46.3%を、この2つの因子が関わるメカニズムで説明できることが判明した。成田室長は、統計手法において10から20%ほどの数字でも十分意味があるとした上で、50%に迫る数値について「驚くほどの大きさ。孤独感とやせ願望がもたらす影響の深刻さが分かる」と強調している。 「やせたい」という言葉の裏にあるSNS上の切迫感 フリースクールの運営や子供の居場所づくりに取り組むNPO法人「スクート」の内海博文代表理事は、今回の研究結果を「子供と関わる中で実感していたことに研究の裏付けができた」と受け止めている。内海さんによると、女子の間では友人グループ内で互いのSNS投稿をチェックし、即座に反応することで「仲間」を確認し合う傾向が強いという。「やせ」を含む外見への評価が大きな価値基準となるSNS上では、スタイルの良さや華やかさなどが「いいね」という承認を集める。SNS上の高すぎる承認水準が女子にとっての「普通」になり、そこについていけなければ「仲間から外される」「自分という存在が認められない」という最低ラインになってしまう。つまり「やせたい」という言葉は、スリムになりたいという願望というよりも、「普通でいたい」という恐怖に近い切迫感の裏返しであると指摘している。 現実社会の承認がもたらすSNS社会への処方箋 メンタルヘルスを守るためにはSNS規制のあり方も議論されるべきだが、大人がまずできることについて内海さんは、身近な子供の話を最後まで聞くという実績を積み重ね、子供にとって「相談しやすい存在」になることだと訴えている。現実の中で「ありのままの自分が認められている」と感じる機会が増えれば、SNS上の承認ばかりを求めなくてもよくなるという。こうした現実世界での安心感の構築こそが、SNS社会における有効な処方箋になり得ると指摘されている。今後は国や自治体に対しても、若者らが抱える孤独感を減らすための具体的な支援を行っていくことが求められている。

思春期女子の自殺増、SNSの孤独感ややせ願望が影響と論文

厚生労働省の統計によると、小中高生の自殺者数は男子が女子の2倍前後で推移してきたが、近年は女子の急増により令和6年には女子が290人、男子が239人と初めて逆転した。英学術誌「Nature Human Behaviour」に9月15日にオンライン掲載された論文によると、16歳時点における女子のメンタルヘルス悪化には、SNS利用と密接に関わる「孤独感」と「やせ願望」が大きな影響を与えていることが分かった。

女子中高生の自殺者数が男子を上回った現状

厚生労働省のデータによると、かつて小中高生の自殺者数は男子が女子の2倍前後で推移していた。しかし、女子中高生の自殺が急増した結果、令和6年には女子が290人、男子が239人と初めて逆転し、続く7年も女子が上回る状況が続いている。10代女子の自殺死亡率(人口10万人当たりの自殺者数)は、もともと日本が先進7カ国(G7)の中で突出して高かったが、現在の状況はさらに深刻さを増している。自殺につながる最大の要因はメンタルヘルス(心の健康)の悪化であり、現代社会において何が思春期の女子の心を追い詰めているのかが大きな課題となっている。sankei.comが報じたところによると、この問題の背景を解き明かすため、精神科医で国立精神・神経医療研究センターの成田瑞室長らのグループが詳細な分析に乗り出した。

16歳で表面化する男女のメンタルヘルスの格差

思春期の精神状態にどのような変化が生じているのかを特定するため、研究グループは子供を追跡調査する「東京ティーンコホート」に参加した女子1487人、男子1684人の12歳、14歳、16歳時点におけるアンケート回答を分析した。結果として、12歳時点ではメンタルヘルスの男女差は小さかったものの、16歳になると状況が一変することがデータで示された。16歳時点では、抑鬱症状が女子の15.9%、男子の8.2%にみられ、希死念慮については女子が29.8%、男子が18.1%に達した。このデータから、女子のメンタルヘルス悪化がより顕著であることが裏付けられている。

思春期女子の自殺増、SNSの孤独感ややせ願望が影響と論文
写真:trecome.info

「孤独感」と「やせ願望」がもたらす深刻な影響

なぜ16歳でこれほど顕著な男女差が生まれるのか。研究グループは、日英の若者約20人が参加するワークショップを開催し、当事者が普段感じている「グループから外されるのが怖い」「周囲に合わせ続けるのがしんどい」「本音を話せる友人が少ない」「『女性はやせている方がいい』というプレッシャーがある」「SNSで体形を比較してしまう」といった「しんどさ」を言語化した。これらの議論から「孤独感」と「やせ願望」を分析対象の因子に選び、因果媒介分析という統計手法を用いて計算を行った。その結果、16歳における抑鬱症状の男女差の34.7%、希死念慮の男女差の46.3%を、この2つの因子が関わるメカニズムで説明できることが判明した。成田室長は、統計手法において10から20%ほどの数字でも十分意味があるとした上で、50%に迫る数値について「驚くほどの大きさ。孤独感とやせ願望がもたらす影響の深刻さが分かる」と強調している。

「やせたい」という言葉の裏にあるSNS上の切迫感

フリースクールの運営や子供の居場所づくりに取り組むNPO法人「スクート」の内海博文代表理事は、今回の研究結果を「子供と関わる中で実感していたことに研究の裏付けができた」と受け止めている。内海さんによると、女子の間では友人グループ内で互いのSNS投稿をチェックし、即座に反応することで「仲間」を確認し合う傾向が強いという。「やせ」を含む外見への評価が大きな価値基準となるSNS上では、スタイルの良さや華やかさなどが「いいね」という承認を集める。SNS上の高すぎる承認水準が女子にとっての「普通」になり、そこについていけなければ「仲間から外される」「自分という存在が認められない」という最低ラインになってしまう。つまり「やせたい」という言葉は、スリムになりたいという願望というよりも、「普通でいたい」という恐怖に近い切迫感の裏返しであると指摘している。

現実社会の承認がもたらすSNS社会への処方箋

メンタルヘルスを守るためにはSNS規制のあり方も議論されるべきだが、大人がまずできることについて内海さんは、身近な子供の話を最後まで聞くという実績を積み重ね、子供にとって「相談しやすい存在」になることだと訴えている。現実の中で「ありのままの自分が認められている」と感じる機会が増えれば、SNS上の承認ばかりを求めなくてもよくなるという。こうした現実世界での安心感の構築こそが、SNS社会における有効な処方箋になり得ると指摘されている。今後は国や自治体に対しても、若者らが抱える孤独感を減らすための具体的な支援を行っていくことが求められている。

執筆者について: nipponese

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