つみたて投資枠でも買える｢ETF｣8本、それぞれの魅力と買い方のコツ | Business Insider Japan

• 新NISAのつみたて投資枠でも、ETF（上場投資信託）の購入は可能だ。
• そのラインナップは8本しかないが、バラエティに富んでいるので、初心者でも選びやすい。
• それぞれの特徴と魅力を紹介しつつ、購入のコツについてまとめた。

新NISAの｢つみたて投資枠｣で購入できるのは、金融庁の基準を満たす投資信託やETFだ。低リスクかつ信託報酬の低い商品が対象で、信託期間が20年以上または無期限と長期投資にふさわしい商品が選定されている。

しかし、投資信託から選ぼうとすると274もの選択肢がある。そのうち8割がインデックスファンドであり、正直なところ似たような商品も多い。そのため、どれを選べば良いか迷うかもしれない。

そんなふうに選択肢に困ったら、ETFという選択肢もある。つみたて投資枠の対象商品のなかで、ETFは8本しかない。数は少ないが国内・米国・新興国型と、手堅く分散されており、もちろん通常の投資信託と同じく低リスクな商品が対象だ。

つみたて投資枠は毎月一定額をつみたてながら運用するのが基本となる。少額からでも投資できて、長期運用で利益を重ねていく。それは、投資信託だけではなく、ETFでも可能だ。

本記事では、つみたて投資枠で購入できる、8つのETFの特徴についてまとめてみた。それぞれの詳細を見ていこう。

1. iFreeETF TOPIX（年1回決算型）

「iFreeETF TOPIX（年1回決算型）｣は、iFreeシリーズのETFで知られる大和アセットマネジメントが運用する。iFreeには日本や米国市場の指数に連動した商品が多い。本商品はその名の通りTOPIX（東証株価指数）との連動を目指す商品だ。

一応おさらいしておくと、TOPIXは1968年1月4日における東証の時価総額を100とした場合の、現在の指標を表す。つまり本商品を買うということは、国内株全般に投資する事と同義といえる。

組入銘柄の上位はトヨタ（4.0%）、ソニー（2.8%）、三菱フィナンシャルグループ（2.1%）、キーエンス（1.9%）だ。とにかく国内株で分散投資したいという人は本商品を選ぶと良いだろう。TOPIXが過去最高値を更新したこともあり、本商品の価格も直近では伸び続けている。国内派は投資しておきたい商品だ。

2. iFreeETF 日経225（年1 回決算型）

「iFreeETF 日経225（年1 回決算型）｣は、1.と同じシリーズで、その日経平均株価版である。225と呼ばれる通り日経平均株価は、代表的な225銘柄の株価を基に算出される。そのためこのETFは、やはり日経平均と同じく、寄与度の大きい銘柄に左右されやすい。組入銘柄上位はファーストリテイリング（10.9%）、東京エレクトロン（6.5%）、ソフトバンクグループ（4.4%）などだ。

日経平均株価とTOPIXを比較すると、近年では大企業の好調もあるため前者・日経平均の方がパフォーマンスは良く、両指数の乖離が目立つ。iFreeのTOPIX版、日経版で迷った方は自身のリスク志向で選ぶと良いだろう。分散度の高いTOPIX版の方がより低リスクといえる。

3. iFreeETF JPX 日経400

「iFreeETF JPX 日経400｣は、値動きをJPX日経インデックス400の変動率に合わせることを目指す商品だ。この指数は、2014年に公表され始めたもので、TOPIXや日経平均よりも認知度は低い。

しかし、同指数は東証銘柄のうち、安定した400銘柄の時価総額をもとに算出される。スタンダードやグロース市場の銘柄も対象とされるが、内訳のほとんどはプライム銘柄だ。ざっくりと大企業400社の指数と言っていい。

本商品の組入銘柄上位は三菱商事（1.9%）、三井住友フィナンシャルグループ（1.9%）、三菱UFJフィナンシャルグループ（1.8%）、東京エレクトロン（1.7%）だ。この数字から、1.や2.の商品よりも上位銘柄の構成比率が低いことがわかる。

ちなみに近年におけるJPX日経インデックス400の変動率は概ねTOPIXと一致しており、日経平均株価とは乖離した動きを見せている。なお、iFreeETF TOPIX（年1回決算型）を買うなら、特性は似ているので本商品と組み合わせる意味は薄い。

4. 上場インデックスファンド世界株式（MSCI ACWI）除く日本

「上場インデックスファンド世界株式（MSCI ACWI）除く日本｣は、｢MSCI ACWI ex Japan インデックス｣との連動を目指す商品だ。同指数は指数算出やポートフォリオ分析を行う米・MSCI社が提供する指数で、日本を除く先進国・新興国市場全体の時価総額を基に算出される。簡単に言えば日本以外の世界市場に投資する商品である。

ファンド・オブ・ファンズだが、実質的な組入銘柄の上位を見ていくとアップル（4.5%）、マイクロソフト（4.4%）、NVIDIA（2.4%）、アマゾン（2.3%）と、やはり時価総額の大きい米国市場株が上位を占める。国別比率を見ても6割以上が米国だ。全世界に分散投資したいが、日本市場には期待していない人向けの商品といえる。

5. 上場インデックスファンド海外先進国株式（MSCI-KOKUSAI）

「上場インデックスファンド海外先進国株式（MSCI-KOKUSAI）｣は、4.と同じ運用元が提供するファンド・オブ・ファンズであり、海外先進国株で運用される。同じく｢MSCI-KOKUSAIインデックス｣指数との連動を目指した商品で、日本国内は対象外だ。

4.とは異なり新興国を含まないため、米国比率は75%と高く、4.2%のイギリスと3.4%のフランスが続く。銘柄別で見ると先の商品と同じくアップル、マイクロソフト、NVIDIA、アマゾンが上位を占め、比率もあまり変わらない。ほぼ米国に投資する商品といって良いだろう。

4.とどちらを購入するか迷った場合は、中国・台湾などの中華圏やインド市場への期待度で決めよう。やはり先進国派という方はこちらを選ぶと良い。

6. iシェアーズ・コア S&P 500 ETF

米・資産運用会社のブラックロックが提供する｢iシェアーズ｣ETFシリーズは新興国を対象とした商品が豊富だ。残念ながらこれらの新興国型商品はつみたて投資枠の対象とはなっていない。

「 iシェアーズ・コア S&P 500 ETF｣ではS&P 500をベンチマークに、同指数との連動を目指して運用される。S&P 500はニューヨーク証券取引所やNASDAQなどの米国市場に上場する銘柄の中から選出された、500銘柄の時価総額で算出される指数だ。アメリカの大企業500社の指数である。

本商品の組入銘柄を見ると、業種別では情報技術（IT）が3割とトップを占め、金融が13.0%、ヘルスケアが12.7%と続く。銘柄別の上位3社はマイクロソフト（7.2%）、アップル（6.2%）、NVIDIA（4.6%）だ。

今後も世界経済を牽引するのはアメリカであり、EUや中国の寄与度は依然低い。つみたて投資枠でETFを買うなら是非とも検討しておきたい商品である。

7. 上場インデックスファンド米国株式（S&P500)

「上場インデックスファンド米国株式（S&P500) ｣も6.と同じく、S&P500指数の変動率に一致させることを目指して運用される。｢インデックスファンドＵＳ株式（適格機関投資家向け）｣を通じたファンド・オブ・ファンズであり、業種別や銘柄別の組入比率は6.とほぼ同じだ。

だが両者は、上場する市場がこちらは東証で、6.はNYSE Arcaと異なる。また、本商品では円換算したS＆P 500指数をベースに運用される。だが、やはり6.で運用する場合は本商品を買う必要はないだろう。

8、上場インデックスファンド海外新興国株式（MSCIエマージング）

「上場インデックスファンド海外新興国株式（MSCIエマージング）｣は名称通り、新興国市場を対象としたETFであり、円換算したMSCI エマージング・マーケット・インデックスとの連動を目指して運用される。国別の構成比率は中国（24.9%）、インド（18.0%）、台湾（16.6%）、韓国（12.2%）で、銘柄別ではTSMC（7.3%）、サムスン電子（3.9%）、テンセント（3.4%）、アリババ（2.2%）である。中華圏・インド・韓国で半分以上を占める構成となっている。

最近では中国経済の悪化が続いているが、本商品の値動きをみると横ばいに推移しており、なんとか保っているようだ。中国以外の市場が好調なためだろう。長期投資にはあまり向いていないが、中期での運用やリスクを許容する場合は選択肢に入れても良い。

まとめ

旧つみたてNISAのETFに関する記事で筆者は、ある程度のリスクを許容しているため、｢日本｣×｢先進国or米国｣×｢新興国｣を20％・40%・40%の比率組み合わせると述べた。しかし現在ではリスク許容度がやや下がり、新つみたてNISAでは20%・60%・20%の比率を考えている。

中国経済が軟調とはいえ、組入比率はあまり高くないことから8番目の上場インデックスファンド海外新興国株式（MSCIエマージング）は2割程度入れておきたい。 国内ETFに関しては1. 2. 3.と3つの選択肢があるが、日経平均株価を重視したい筆者は2.を選ぶつもりだ。

｢先進国or米国｣に関しては低い信託報酬から6.を選びたい。とはいえリスクを取りたくない方は海外先進国オンリーの5.か、米国型の6.または7.のいずれか一つで良いだろう。高成長が期待できない国内型のみの運用や、リスクのある新興国型のみの運用はあまりおすすめできない。

※本記事は取材対象者の知識と経験に基づいて投資の選定ポイントをまとめたものですが、事例として取り上げたいかなる金融商品の売買をも勧めるものではありません。本記事に記載した情報や意見によって読者に発生した損害や損失については、筆者、発行媒体は一切責任を負いません。投資における最終決定はご自身の判断で行ってください。