米国の成人における飲酒人口が54%となり、1939年の調査開始以来の最低値を記録した。世論調査会社ギャラップが発表した最新データによると、健康リスクへの懸念やライフスタイルの変化が背景にあり、かつての「酒は百薬の長」という認識が揺らいでいることが浮き彫りとなった。
飲酒人口は過去最低の54%へ
米国の世論調査会社「ギャラップ」が8月20日に公表した調査結果によると、普段からアルコールを摂取すると回答した18歳以上の成人は全体の54%にとどまりました。これは1939年の調査開始以来、最も低い水準です。2020年に60%を割り込んで以降、2024年には58%、そして直近の調査では54%と、飲酒人口の減少傾向が鮮明になっています。飲酒率が70%を超えていた1975年のピーク時と比較すると、米国社会におけるアルコールとの距離感は大きく変化しました。
「酒は百薬の長」という神話の崩壊
飲酒人口減少の背景には、健康に対する認識の歴史的なシフトがあります。かつて米国では「ワインをグラス1～2杯程度飲むことは健康に良い」という通念が広く信じられてきました。しかし、ギャラップ社の調査では、米国人の過半数（51～53%）が「たとえ少量でも健康を害する」と回答しています。これは2001年調査時の27%から倍増した数字です。Wedge ONLINEによると、回答者の86%が、飲酒ががんや心臓病、精神不安のリスクを高めるという最新の医学研究をニュースで知ったことを理由に挙げています。
医学界が示す飲酒のリスク
近年、適度な飲酒が健康にプラスであるとする従来の考え方を覆す報告が相次いでいます。WHO（世界保健機関）は2023年の報告書で、「いかなる量のアルコールであっても健康上、安全ではない」と指摘しました。主な根拠は以下の通りです。
- アルコールは、アスベストやたばこと同様に「グループ1」の発がん性物質に分類される。
- アルコールに起因するがん患者の半数が、週1.5リットル以下の少量飲酒者である。
- 大腸がんや乳がんなど、7タイプのがんの原因となる。
さらに、米国でも公衆衛生の最高責任者であるSurgeon General（公衆衛生長官）が2025年1月に飲酒とがん発症の相関関係について通達を出しました。連邦保健福祉省所轄のCDC（疫病予防管理センター）も、酒量を減らすことが健康に寄与するとの見解を示しています。
アルコール依存症患者の減少と治療薬の影響
連邦政府の追跡調査においても、12歳以上の「アルコール依存症患者」の割合が2021年の10.6%から2025年には8.9%へ減少していることが確認されています。この現象については、一部で肥満症治療薬「セマグルチド」の服用との関連が議論されています。ただし、常用者は成人の8人に1人に限られるため、医学界全体でその影響を断定する見解には至っていません。また、国際的な互助組織「Alcoholics Anonymous（AA）」においても、会員数は2021年段階で196万人まで減少しており、特に若年層の参加者が減っている点が指摘されています。
健康志向が変える米国の飲酒文化
かつて金曜のランチタイムに同僚と酒を酌み交わす「TGIF！」の文化が象徴していた米国の飲酒習慣は、今や大きな転換点を迎えています。かつてはヘミングウェーやエドワード・ケネディ元上院議員ら著名人も苦しんだアルコール依存症の問題が、社会全体の健康意識の高まりによって公衆衛生上の最優先課題として再定義されました。今後、飲酒人口の減少がどの程度の水準で落ち着くのか、またこの健康志向が米国のライフスタイルにどのような長期的な影響を及ぼすのかについては、引き続き注視が必要です。