ロシア空軍が、わずか6機しか保有していないとされる最新鋭戦闘機「MiG-35」を防空任務に投入している可能性が浮上しました。ウクライナなどの欧州メディアが報じたもので、長距離攻撃ドローンや巡航ミサイルの迎撃に充てられているとみられます。
MiG-35の防空任務投入が報じられた背景
ロシア軍がMiG-29の発展型であるMiG-35を防空任務に投入している可能性があると、2026年10月にウクライナなどの一部欧州メディアが報じました。MiG-35はNATOのコードネームで「フルクラムF」と呼ばれ、MiG-29と外観が酷似しています。ロシア当局や製造元のUAC（統一航空機製造会社）は、2023年から同機の実戦使用を認めてきましたが、ドローンや巡航ミサイルの迎撃という具体的な任務内容が報じられたのは今回が初めてです。
わずか6機という限られた戦力
MiG-35は2018年から少数生産が開始されましたが、本格的な量産には至っていません。現在、ロシア軍が保有しているのは単座型4機、複座型2機の計6機のみとされています。海外市場でも受注を獲得できておらず、ロシア軍内での配備も限定的です。航空専門のOSINTコミュニティーが公開した、コックピット内部から撮影されたとされる画像が今回の報道の根拠となっています。ただし、この画像のみで実際の迎撃任務の詳細までを完全に裏付けることは困難です。
ロシアの防空体制にかかる負荷
防空任務に極めて希少な機体を投入している現状について、ロシアの防空体制が逼迫しているのではないかとの見方も出ています。2025年ごろからウクライナ軍はロシア領内への長距離攻撃を強化しており、軍事施設や石油精製所、データセンター、飛行場といった戦略的目標が標的となっています。攻撃には自律飛行が可能な自爆型ドローンのほか、巡航ミサイル「フラミンゴ」や海軍の「ネプチューン・ロング」が使用されており、ロシア側は防衛力の拡充を迫られている状況です。
今後の防空戦の見通し
ロシア領内への攻撃が続く中、MiG-35のような貴重な機体が防空の最前線に投入され続けるのか、その運用方針は不透明です。現在のところ、この機体が迎撃任務においてどの程度の戦果を挙げているのか、具体的なデータは公表されていません。ウクライナ側の長距離攻撃能力が向上する一方で、ロシア軍が限られた航空戦力をどのように再編し、防空体制を維持していくのかが今後の焦点となります。