医師の診療所に薬局を併設する、医師の診療所と薬局の統合は、がん治療の分野で増加傾向にあります。しかし、この統合が薬剤の使用や支出、および患者の体験の他の側面にどのような影響を与えるかについてはほとんどわかっていません。
本日発表された研究は JAMAネットワークオープン 薬局と連携した診療を行っている腫瘍専門医が治療した患者の転帰と、連携していない腫瘍専門医が治療した患者の転帰を比較した。研究者らは、経口腫瘍薬の使用量はわずかに増加したが、薬剤費に大きな変化は見られなかったことを発見した。
さらに、自己負担額、服薬遵守、がん治療開始までの期間で測定した場合、患者にとって明らかな利益はなかった。
南カリフォルニア大学シェーファー医療政策経済センターの上級研究員で、南カリフォルニア大学ソル・プライス公共政策大学院の准教授でもあるこの研究の主執筆者、ジェネビーブ・カンター氏は、医療における他のタイプの統合で観察された悪影響を考慮すると、この結果は驚くべきものだと述べた。過去15年間の医師と薬局の統合の拡大は、薬剤の使用と支出の増加の可能性、およびより収益性が高く高価な経口がん治療への移行に対する懸念を引き起こしていた。
一方、統合の潜在的な利点もこの研究では観察されませんでした。以前の小規模な研究では、薬局の統合により無駄が減り、患者のより綿密なモニタリングが可能になり、患者が治療をより順守できるようになることが示唆されています。
たとえば、院内に薬局を持つ医師は、理論的には、有害事象が発生して治療法を切り替える必要が生じた場合に患者が新しい薬を待つ時間が短くなるため、より少ない日数で薬を処方できる可能性があります。
しかし、今回の研究の著者らは、統合によって、薬剤の供給日数が減少するどころか、むしろ増加したと述べている。薬剤が 1 錠増えるごとに償還額が増加するため、腫瘍医は、オンサイト薬局によって可能になった柔軟性の向上ではなく、供給日数の増加による追加収入に反応していた可能性がある。さらに、患者の服薬遵守にも変化はなかった。
全体的に、腫瘍学診療と薬局の統合は支出の変化をもたらさなかったことが分かりました。これは規制当局にとっては良い兆候ですが、患者にとって大きな利益ももたらさなかったことは残念です。現時点では規制上の制約は必要ないようですが、がんの種類によって患者への影響が異なり、一部の患者の転帰にギャップが生じているという私たちの調査結果は、薬局統合の継続的な研究の重要性を強調しています。」
ジェニファー・カンター、USCシェーファー健康政策経済センター上級研究員、USCソル・プライス公共政策大学院准教授
研究では、さまざまながん患者の転帰を調査した。
研究者らは、2011年から2019年の間に腫瘍専門医と、これらの腫瘍専門医が治療した民間保険加入患者を対象に観察研究を実施した。腫瘍専門医は研究期間を通じて縦断的に追跡され、患者は最初の診断後6か月間追跡された。
研究参加者は、進行期乳がん、大腸がん、腎臓がん、肺がんと診断された18～64歳の患者であった。 悪性黒色腫または前立腺がん。
この研究は、病院や大学、医学教育機関に所属せず、自ら診療所を所有する地域の腫瘍医に焦点を当てた。研究者らは、このグループは研究期間中に統合が最も急速に進み、現場の薬局の直接所有権を持っているため、薬局統合から最大の経済的利益を得た可能性が高いと指摘した。
著者らは、すべてのがんを合わせて調べたところ、経口薬の支出にも静脈内（IV）薬の支出にも変化は見られなかった。しかし、研究サンプルの中で最大のがん患者群である乳がん患者のサブサンプルを調べたところ、経口薬と静脈内薬の代替が見られた。研究者らは、経口薬の支出が69％増加し、同時に静脈内薬の支出が34％減少したことを発見した。しかし、全体としては、経口薬と静脈内薬の支出全体に統計的に有意な変化はなかった。
「私たちの研究で乳がん患者に最も明確に見られるように、がん治療は点滴薬から経口薬に移行しつつあり、新薬開発パイプラインには大量の新しい経口薬がある」とカンター氏は述べた。「一方、点滴薬の投与で報酬を得ていた医師たちは、経口薬が薬局で調剤されるようになったため、診療収入が減っている」
2012年、サンプル内の地域がん専門医のうち、薬局併設の診療所で働くのは4.2%だった。最終調査年である2019年までに、薬局併設の診療所で働くがん専門医の割合は27.6%に増加した。研究者らは、薬局併設の診療所を開設する根本的な動機は、医師が投与する薬剤で得ていた薬剤収入の一部を保持するためだと述べている。
今後の研究は病院ベースの腫瘍学の実践に焦点を当てるべきである
「がん診療における医療統合薬局の支持者は、安全性と品質の向上、処方箋の調剤時間の短縮、無駄の削減などの利点があると考えている。一方で、こうした薬局によって高価な経口がん治療の不適切な使用が増えるのではないかと懸念する人もいる」と、ケアロンのがん診療担当全国医療ディレクターで論文の共著者でもあるデビッド・デボノ氏は述べた。「私たちの研究では、どちらの立場にも根拠は見つからなかったが、ケアの質と安全性について非常に具体的な詳細を特定するようには設計されていなかった。さらなる研究が必要になるだろう」
研究著者らは、今後の研究では、同様に院内調剤を急速に増やしている病院ベースの腫瘍学診療が、薬局統合にどのように適応してきたかを調べるべきだと述べている。
研究者らは、病院を拠点とする診療は規模が大きい傾向があり、地域診療とは異なる一連の金銭的インセンティブに直面する可能性があり、統合の影響はメディケア保険の患者と脆弱な人種/民族および経済的集団に対して異なる可能性があると指摘した。
研究について
カンター氏とデボノ氏に加え、この研究の著者には、ケアロン社のペリン・オズルク氏、ウィニー・チー氏、マイケル・J・フィッシュ氏、アンドレア・デブリーズ氏、ペンシルベニア大学ペレルマン医学大学院のラヴィ・B・パリク氏とジャスティン・E・ベケルマン氏、シェーファー・センターおよび南カリフォルニア大学レナード・デイビス老年学大学院のミレイユ・ジェイコブソン氏が含まれている。
この研究は国立医療経営研究所財団の資金提供を受けて行われた。
ソース：
ジャーナル参照:
カンター、GP、 他. (2024). 医師と薬局の統合前後のがん治療。 JAMAネットワークオープン。 翻訳：doi.org/10.1001/jamanetworkopen.2024.12998
1716520592
#医師と薬局の統合はがん患者のケアの変化とは関連がない
2024-05-24 02:49:00