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2024-08-15 02:00:00
カリフォルニア在住のあるミレニアル世代は、密かに2つのリモートワークをこなし、それが起業への自信につながったという（写真はイメージ）。
ウルバゾン / ゲッティイメージズ
- カリフォルニア州に住むあるミレニアル世代は、2023年、2つのフルタイムのリモートワークを密かに掛け持ちして、20万ドル近くを稼いだという。
- 彼の｢過剰就業｣によって、妻はパートタイムで働くことができ、起業する自信が生まれたという。
- 父親になったことで｢経済的自由｣を手に入れるモチベーションがさらに高まったと彼は話している。
2021年、パトリック（Patrick）は時間を持て余していることに気付いた。
リモートで行うアカウントマネージャーとしての仕事は、1日8時間フルに働く必要はなかったと彼はBusiness Insiderにメールで語った。当時、仕事以外で彼ができることは、新型コロナウイルスのパンデミック関連の制限によって限られていた。
そこで彼は思いついた。収入と専門スキルを高めるために副業を探せばいいのだ、と。
このアイデアが彼の人生を変えた。
カリフォルニア在住の34歳のパトリックは2023年、密かにフルタイムのリモートワークを2つこなし、副業としてフリーランスの仕事もこなしながら、20万ドル（約3073万円）近くを稼いだ。この追加的な仕事によって、彼の2023年の収入はおよそ70％増加した。
この追加の収入のおかげで、パトリックは借金を返済し、家の改築を行い、賃貸物件に投資し、貯蓄を増やすことができた。さらには、フルタイムの仕事の両方を合わせても、平均して週に20時間しか働いていないと彼は話している。
このことはまた、彼と彼の妻に2つの大きな贈り物を与えた。彼の妻にとっては、フルタイムの仕事をパートタイムの仕事に切り替えることが可能になり、子育てもっと時間が割けるようになったのだ。
パトリックにとって、このことが｢経済的自由｣を達成するのに役立っている。｢経済的自由は、自ら経営者となり、安定した収入を得ることでのみ得られる｣と彼は話す。
｢過剰就業のおかげで、自分のビジネスを始めるためのスキルを学び、自信を得ることができている｣と彼は語った。
パトリックは、収入と雇用の安定性を高めるために複数のリモートワークを密かにこなす｢過剰就業｣してるアメリカ人の一人だ。Business Insiderは、仕事を掛け持ちする20人以上にインタビューした。彼らは複数の仕事をこなし、年間100万ドル（約1億5374万円）もの収入を得ており、その余剰収入を学生ローンの返済、退職後のための貯蓄、高額な休暇やダイエット薬の購入に充てていた。
一部の企業は、従業員が他の仕事をすることを容認しているかもしれないが、承認なしにそれを行うと後になって災難を招く可能性がある。さらにリモートワークを巡る競争や、オフィス復帰の義務化、燃え尽き症候群などによって、いくつかの仕事を同時にこなす一部の人たちは、過剰就業が持続可能かどうかを疑問視している。
パトリックは過剰就業の経験がどのようにして起業まで至ったのか、そして今後も過剰就業を続けるのかどうかについて語った。
仕事の両立に慣れたことで、起業への自信につながった
パトリックは2020年から同じ会社でリモートで仕事をしているが、この4年半の間に他の仕事内容は大きく変化した。
2021年、彼は本業のフルタイムの仕事に加えて、リモートでグロースマーケティングのサービスを提供するフリーランスの仕事を請け負い、過剰就業の世界に足を踏み入れた。彼は本業に加え、2つの取引先とフリーランスとして仕事をこなすようになった。
そして2022年、パトリックは3つの取引先からの仕事を抱えながら、2つ目のフルタイムのリモートワークを始めた。パトリックによると、2つのフルタイムの雇用主はパトリックの過剰就業について知らなかったという。
2023年半ば、妻が妊娠してさらなる妻のサポートが必要になったため、パトリックは2つ目のリモートワーク（毎週平均約15時間の労働が必要だった）を辞めた。
パトリックは、現在残っているフルタイムの仕事に加え、フリーランスとして取り引き先を7社抱えているが、それらの取引先は月平均約80時間の仕事しか必要としないという。2023年12月、彼は 有限責任会社 （Limited Liability Company ：LLC）を設立し、フリーランスの仕事が本格的なビジネスになったという。
パトリックは、複数のフルタイムの仕事とフリーランスの仕事をやりくりしてきた経験が、自分にはビジネスを管理する能力があることに気付かせてくれたと考えている。
今後もパトリックは当面の間、過剰就業を続けるつもりだという。彼は、主な雇用主がオフィスに戻るよう求めてくることはあまり心配していない。現在の方針では自分のようにオフィスから50マイル（約80km）以上離れた場所に住んでいる従業員は、通勤する必要がないのだという。
仕事を複数こなすことで家計は改善されているが、追加の収入は引き続き｢本当に大切｣だと彼は話している。
｢私は父親になったばかりであり、私の目標は経済的自由なんだ｣と彼は話している。
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