アメリカ軍による13日連続のイラン本土空爆と、ホルムズ海峡での衝突が続く中、イラン側は周辺国の米軍拠点に対するドローンやミサイル攻撃を激化させている。中東全域で緊張が一段と高まる一方、カタールやパキスタンによる外交的仲介の動きも水面下で続けられている。
13日連続の空爆とホルムズ海峡の封鎖状態
米国とイランの軍事衝突は収束の兆しを見せず、米軍によるイラン国内への空爆は13日連続で継続されている。紛争の中心地となっているのは、世界のエネルギー供給の要衝であるホルムズ海峡である。イラン側の攻撃によって同海峡は事実上封鎖されており、国際的なエネルギー価格の高騰や経済的混乱を引き起こしている。
湾岸地域における米軍拠点への反撃と迎撃
イラン側は周辺国の米軍拠点や同盟国に対して報復攻撃を行っている。イランの革命防衛隊は、クウェートのウダイリ基地（キャンプ・ブーリング）にある弾薬・貯蔵庫3棟を破壊し、炎上させたと発表した。さらに、バーレーンに展開するアメリカ海軍第5艦隊の監視塔にも損害を与えたと主張している。
イラクのクルド人自治区の首都アルビルでは、米軍顧問団が駐留する空港周辺で爆発音が相次ぎ、治安当局者によると、米軍主導の部隊が5機の爆発物搭載ドローンを撃墜した。また、ヨルダンやバーレーンもイランからの空中攻撃を迎撃したと発表している。
紅海におけるフーシ派の動向と原油価格への影響
イランの同盟組織であるイエメンの反政府勢力フーシ派も、サウジアラビアの油槽船2隻を紅海のバブ・エル・マンデブ海峡で攻撃し、戦闘の戦線を拡大させている。サウジアラビアはホルムズ海峡の封鎖を回避するため、パイプラインを経由して紅海側へ石油の輸送ルートを変更していたが、今回のフーシ派による攻撃により、同地域を通る船舶のリスクがさらに跳ね上がっている。
ドナルド・トランプ米国大統領は、イランおよび当然のことながらフーシ派自身に対しても、大規模な軍事懲罰が下されることになると述べた。
高まる人的被害と外交的仲介の行方
一方で、事態の収拾に向けた外交交渉の模索も続いている。パキスタンの情報筋によると、中国の主導した動きを受けて、パキスタンが米国とイランの間で停戦に向けた対話再開の道を探っている。イランのエスカンダル・モメニ内相が今週イスラマバードを訪問するなど、水面下での接触が行われているものの、関係筋は和平への障害依然として高いと慎重な見方を示している。